時価総額の大きい米国ETF100銘柄ランキング 『米国会社四季報』収録データをもとに発表

ニューヨーク証券取引所のトレーダー（写真：REUTERS/Brendan McDermid）

これまで5回にわたり『米国会社四季報』収録データをもとに、ランキング形式で米国企業の姿を紹介してきた。最終回の本稿では、ETF（Exchange Traded Fund・上場投資信託）を取り上げる。

ETF市場規模は日米で大きな開き

ETFは上場株式と同じように売買できる指数連動型投資信託で、S&P500などの指標をベンチマークとして、その動きに連動するよう運用される。銘柄調査・選定などを必要としないため、運用コストが低く抑えられる点が大きなメリットだ。

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米国で最初のETFが登場してから25年。以来、さまざまなインデックスが開発され、分散投資の非常に有効なツールとして、機関投資家から個人投資家まで幅広く浸透してきた。現在、商品ラインアップは実に多彩で、米国は当然のこと、欧州や日本などの先進国、中国やロシア、中南米や東南アジアなどの新興国、さらには中東やアフリカといった日本ではあまりなじみのない地域を対象とした商品もそろっている。

また、セクターごとの株式に加え、半導体、クリーンエネルギー、ロボティクス、ESGなど特定のテーマにフォーカスした商品も次々誕生している。米国は債券大国でもあるので、債券を対象とするETFも、短期から長期、ソブリン（政府機関）系からモーゲージ（住宅ローン）系、ハイイールド（高利回り）系と豊富だ。

そんな米国のETF市場は、2003年時点では運用商品123本、資産総額1510億ドル（16.6兆円）だったが、直近18年5月では1889本、3兆4620億ドル（約380兆円）と飛躍的な拡大（本数ベースで15倍、資産総額ベースで23倍）を続けている。日本のETF市場も同期間に10倍程度の拡大がみられるが、市場規模において米国とは格段の開きがある。

日本でも現在（2018年6月25日時点）、SBI証券、マネックス証券、楽天証券のネット証券3社を中心に253銘柄の取り扱いがあり、これら3社を含む多くの証券会社で米国ETFの取引ができる（ただし証券会社によって取扱銘柄は異なる）。

そこで本稿では、これら253銘柄のうち時価総額の大きな順に上位100銘柄をご紹介する。この253銘柄のうち251銘柄は『米国会社四季報（2018春夏号）』に掲載があり、本の発売後に新規取り扱いが決まった2銘柄をプラスした。