巨大!アメリカの「株式時価総額」トップ100

首位アップルは90兆円超でトヨタの約4倍

足元のビジネスは必ずしも盤石とは言えないアップルだが…(写真:REUTERS/Mike Segar/File Photo)

米国は世界中から資金が集まる、言わずと知れた株式大国である。世界取引所連盟(World Federation of Exchanges)の公表データによると、今年2018年1~3月の3カ月間の取引額は、NYSE(ニューヨーク証券取引所)とNASDAQの合計で9兆ドル強に達している。同期間の日本市場(1兆7600億ドル)、上海市場(2兆1382億ドル)と比べても、その規模の大きさは群を抜いている。

時価総額ではさらにその差が広がる。2018年3月末時点で日本市場は6兆2600億ドル、上海市場は5兆2000億ドル弱なのに対し、NYSEとNASDAQの合計は33兆ドルと圧倒的だ。米国では、ITやバイオなどを中心にベンチャー企業が続々誕生、さらなる飛躍を目指して株式を上場し、世界のトップへと成長していく企業も少なくない。

東洋経済では、『会社四季報』のアメリカ版である『米国会社四季報』を年2回刊行している。本稿では、『米国会社四季報』収録データを基に、時価総額の大きい米国企業トップ100を紹介する。なお、本ランキングではADR(米国預託証券)は対象外とした。

1位アップルの時価総額は90兆円超え

1位はアップルで時価総額は8865億8000万ドルだった(約95兆円、2018年4月13日時点、以下同)。iPhoneやタブレット端末iPadでおなじみの同社の株価は、業績の伸び悩みを反映し、2015年後半から2016年にかけ足踏みが続いたが、2017年以降は再び上昇トレンドに入っている。ただ、直近の決算(2017年10~12月期決算)では収益柱のiPhoneの販売台数が前年同期比で減少。iPhoneXの投入などにより単価は上昇しているため売上高は2ケタ増を記録しているが、今後の動きには注意が必要だ。

最新版『米国会社四季報 2018年春夏号』(4月9日発売)は全国書店で好評販売中(上の雑誌表紙画像をクリックするとアマゾンのサイトにジャンプします)

2位はアルファベット。多くの人にとって、アルファベットとは聞きなれない社名だが、グーグルを傘下に持つ持株会社の名前だ。収益の明確化を目的に2015年10月に現在の体制となった。もちろんグーグルという名はインターネットを利用する人で知らない人はいないはず。検索エンジンでは世界ナンバーワンであり、ほかにもグーグルマップやメールサービスのG-mail、動画配信のYoutube、モバイルOSのアンドロイドなどおなじみのサービスを提供している。クラウドサービスや自動運転などの新規事業への展開も意欲的だ。株価は、直近5年間、ほぼ一貫して上昇が続いている。

3位はマイクロソフト。インフォメーションツールとしての主導権がPCからスマートフォンへとシフトし、各種サービス展開においてもグーグルなどに先行を許している。とはいえ、PC用OSでWindowsは依然として不動の世界ナンバーワンであり、業務用ソフトのオフィスも世界トップの地位を維持している。最近ではクラウドサービスのAzureのほか、買収したリンクトインをベースにソーシャルネットワーキングサービスにも注力している。同社も、株価はこの5年間、ほぼ一貫して右肩上がりで推移している。

トップ100社の中には、上述の3社のように日本人でも多くの人がその名を知っている企業も多い。日本でも知名度の高い企業の1つに、ジョンソン・エンド・ジョンソンがある。「バンドエイド」やマウスウォッシュ「リステリン」、ベビーオイルなど日本ではパーソナルケア製品メーカーとしてのイメージが強い。だが、実は外科手術用の医療機器のトップメーカーであり、乾癬治療薬や腫瘍治療薬など中心に医薬品でも世界トップクラスに位置している。このように、われわれ日本の消費者が持つ企業イメージと実際の事業内容が違う企業も少なくない。

ランクイン企業の業種に注目して見てみると、特定の業種に偏ることなく、さまざまな業種の企業が名を連ねていることがわかる。もっとも、IT分野で世界を先導する米国だけに、ソフトウエア・サービスに属する企業が多い点は否めない。ただし11位のビザや26位のマスターカードは、ソフトウエア・サービスに分類されているものの、ご承知のとおりクレジットカード会社なので、日本の業種区分(東証33業種)では「その他金融」ということになろう。

同様に、96位のアンセムや98位のエトナはヘルスケア機器・サービスに分類されているが、両社とも実際は医療保険の大手企業であり、日本の業種区分とは若干異なる。

参考までに、日本企業の時価総額を見てみると(2018年4月24日時点)、上位20社のうち電気機器が5社、情報・通信と銀行が各4社、輸送用機器が3社と4業種に集中している。ちなみにトップはトヨタ自動車の23兆2000億円。為替レートを1ドル=108円とすると、ドルベースの時価総額は2148億ドルとなり、ランキングでは19位になる。あのトヨタでも首位アップルの4分の1にすぎないのだ。

こうしてみると、企業の時価総額規模をとっても、業種面での多種多様さの面をとっても、米国の株式市場は魅力的な要素が多い。もっと日本の投資家から注目されてもよいのではないだろうか。

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