肺がん治療に使える薬が患者ごとに違う理由 ｢1％単位のズレ｣が患者の｢命運｣を左右する

1％単位の診断結果により、患者が受けられる治療が大きく変わってくるにもかかわらず、診断を下す状況が十分とは言えない場合もある。当然、病理診断には相当なプレッシャーがかかる。

病理医は患者の組織検体を用いて最終診断を下す。だが、患者から組織検体を十分に採取できないケースがあり、1％単位での判定が難しいこともある。

加えて、キイトルーダのコンパニオン診断に用いられる方法は1つしか存在しないため、他の方法を併用して比較検討もできない。検体の保存状態なども診断に大きな影響を与える。

もちろん、50％未満の低発現症例は、50％以上の患者よりもキイトルーダの効果が乏しいと予測できる。

とはいえ、進行した肺がん患者にとって、治療の選択肢は1つでも多いほうがいいだろう。従来の抗がん剤と比較して副作用が少ないとなれば、なおさらのことであろう。

病理診断を担う専門家の育成が急務

日本では病理医が不足している（参考：ピンチ！がん治療の危機を招く｢病理医｣不足）。

病理医がいない病院は、検査を外注することになるが、検体の搬送などに時間がかかり、検査の精度を保つのが難しくなる。病理医が1人しかいない「ひとり病理医」の施設では、判定の難しい症例を1人で診断する必要に迫られる。

抗がん剤治療は著しい発展を遂げている。肺がんでも、オプジーボやキイトルーダとは別の新薬が次々に開発されて保険適用されている。場合によっては、新たなコンパニオン診断の必要性も出てくるだろう。

当然のことながら、適切な治療には適切な診断が不可欠である。適切な肺がん治療が行われるうえでも、病理診断を担う専門家の育成と充実が急務である。