日経平均4日ぶり反落､アップル関連は堅調 大型連休の谷間で｢調整売り｣に押される
［東京 2日 ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、4日ぶりに反落した。為替が円安気味に推移したことや、米アップル<AAPL.O>株が決算発表後の時間外取引で上昇したことを好感して買い先行で始まったが、大型連休の谷間にあたったほか、米連邦公開市場委員会（FOMC）などの重要イベントを控えており、次第にポジション調整売りに押された。
TOPIXは0.15％安。東証1部の売買代金は2兆4046億円だった。セクター別では石油・石炭製品が下落率トップ。鉱業、空運、不動産なども下げが目立った。一方、上昇率上位に入ったのは、その他金融業、ガラス・土石製品、サービス業、食料品などだった。
米アップル<AAPL.O>関連の過度な懸念が後退し、村田製作所<6981.T>、TDK<6762.T>、日東電工<6988.T>など電子部品の一角がしっかり。アップルが発表した第2・四半期決算（3月31日まで）は、売上高と利益が市場予想を上回った。一方、トヨタ自動車<7203.T>、日産自動車<7201.T>、ホンダ<7267.T>など自動車株が軟調。収益の柱となる米国での4月新車販売を各社が公表し、大半が減少となったことが嫌気された。
日経平均は、連休の谷間での持ち高調整売りが優勢となったものの「為替が日銀短観の想定レート（3月短観で示された大企業・製造業の2018年度の想定為替レート、1ドル109円66銭）付近にあるため、日本株は円高懸念が軽減されて底堅さが意識されやすい」（証券ジャパン・調査情報部長、大谷正之氏）との声も聞かれた。
個別では、ヤマトホールディングス<9064.T>が上昇。増益、増配を好感する買いが先行した。前期から進めた宅急便料金の値上げが寄与し、2019年3月期の連結営業利益が前年比62.5％増の580億円になるとの見通しを1日に発表。年間配当は1円増配の28円とした。加熱式たばこ「プルーム・テック」の全国販売を6月4日から開始すると1日発表したJT<2914.T>も大幅反発した。
一方、富士フイルムホールディングス<4901.T>が急落。米事務機器大手ゼロックス<XRX.N>が1日、富士フイルムHDによる買収の差し止めを求めて大株主が起こした訴訟の和解案の一環として、ジェフ・ジェイコブソン最高経営責任者（CEO）と他の取締役6人が退任すると発表したことが、嫌気された。富士フイルムとゼロックスは1月、米ゼロックスと富士ゼロックスの経営統合で合意していたが、今回の報道を受けて市場では、先行き不透明との思惑が強まったようだ。
東証1部の騰落数は、値上がり1218銘柄に対し、値下がりが782銘柄、変わらずが83銘柄だった。
日経平均<.N225>
終値 22472.78 -35.25
寄り付き 22568.19
安値／高値 22426.55─22568.19
TOPIX<.TOPX>
終値 1771.52-2.66
寄り付き 1776.89
安値／高値 1768.18─1776.89
東証出来高(万株) 144603
東証売買代金(億円) 24046.33
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