◆各指標の出所
財務力
■志願者数増減率（％）
大学通信調べ。2003年と比較した08年の増減率、原則として2部・夜間部等を除く。
■経常利益率（2007年度、％）
私立大は帰属収支差額比率［（帰属収入−消費支出）÷帰属収入］×100
国公立大は経常利益率［経常利益÷経常収益］×100
■自己努力収入比率（2007年度、％）
私立大は（学生生徒等納付金＋補助金）÷（帰属収入−医療収入）×100
国公立大は（学生納付金収益＋運営費交付金収益）÷（経常収益−附属病院収益）×100
で、まず学納金と補助金への依存度をそれぞれ求め、その逆数を「自己努力収入」と定義した。
■自己資本比率（2007年度、％）
私立大は自己資金比率［（基本金＋累積消費収支差額）÷（負債＋基本金＋累積消費収支差額）］×100
国公立大は資本合計÷資産合計×100
教育力
■教育研究充実度（2007年度、％）
私立大は（教育研究経費＋病院経費）÷帰属収入×100
国公立大は（教育経費＋研究経費＋診療経費＋教育研究支援経費）÷経常費用×100
■GP等採択件数
文科省「質の高い大学教育推進プログラム（教育GP）」と「海外先進教育研究実践支援」の教育実践型の08年採択件数、「新たな社会的ニーズに対応した学生支援プログラム（学生支援GP）」の07～08年度採択件数および「特色ある大学教育支援プログラム（特色GP）」「現代的教育ニーズ取組支援プログラム（現代GP）」「海外先進教育実践支援」の各06～07年度採択件数の合計。
■科学研究費補助金
文科省08年度採択（新規採択＋継続分）の速報ベース（08年4月発表）。
■教員1人当たり学生数（2008年5月現在）
東洋経済調べ。学生数÷教員数
就職力
■就職率（2008年春卒業者、％）
大学通信調べ。
就職決定者数÷（卒業者数−大学院等進学者数）×100
■上場企業役員数
東洋経済『役員四季報』調べ、8月22日現在。院卒含む。
■就職上位層の30歳年収
大学通信が就職先として調査した主要408の企業および法人のうち、直近本決算期の有価証券報告書で平均年収が開示され、30歳年収の推計が可能な364社（一部純粋持ち株会社含む）が対象。30歳年収は東洋経済推計。 大学ごとに30歳推計年収を就職者数で加重平均した。
（週刊東洋経済編集部）
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