台頭するのはEV、あるいは電動駆動車という風潮
ここ数年、世界の自動車業界では内燃機関に対する逆風が吹いている。クルマにとっての内燃機関とは、化石燃料を燃やして動力を得てCO2(二酸化炭素)を排出するガソリンエンジンやディーゼルエンジンのことだ。
イギリスとフランスは昨年、2040年までにガソリン車、ディーゼル車の販売を禁止する方針を打ち出した。昨年秋、アメリカでは約10州で排ガスゼロ車の販売義務を課す規制が強化され、中国でもEV(電気自動車)などの生産を一定割合で義務づける新規制が発表された。
こうした“脱・内燃機関”的な流れは表面上、イギリス、フランスにはじまりドイツなど欧州を中心に世界へと波及するかのごとく勢いづき、「代わりに台頭するのはEV、あるいは電動駆動車ではないか」という風潮も加速度的に広まった。
確かに昨年秋に開催された「IAA2017フランクフルトモーターショー」の会場でも、取材した筆者はそうした声を頻繁に耳にした。しかし、日本の自動車メーカーでトップを走るトヨタ自動車にとっては、現実はそうではない。この逆風は実のところ内燃機関に対する追い風だ。
理由は大きく2つある。1つ目は、電動駆動車のさらなる普及には内燃機関との協調が不可欠であること。2つ目は、内燃機関だけでなくトランスミッションを含めたパワートレーン全体で高効率化を図ることでCO2を削減しようという試みが具現化してきたことだ。
まず、電動駆動車と内燃機関の協調について解説しよう。トヨタ自動車は去る2月26日に「TNGAによる新型パワートレーン」と題した説明会を開催した。TNGAとは、トヨタが主力車種から順次導入を進めている「トヨタ・ニュー・グローバル・アーキテクチャー」という新しいクルマの造り方だ。
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