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ターゲットから漏れた大学は悲惨だ。ある中堅私大の就職課課長が、北海道に本社を置く家具チェーンに求人の打診も兼ねてあいさつに行くと、「うちは北海道大学からしか採りたくない。まあ、早慶でもいいけどね」と言われ愕然とした。「鉄鋼やエネルギーの大手もターゲティングが徹底している印象を受ける。学生には受けても無駄だと言っている」。

就活の定番である合同就職セミナーへの学生の満足度が最近、明らかに低下している。ターゲティング校の学生には、リクルーターと呼ばれる若手社員も接近してくる。昼ご飯などを食べながら、事実上の初期面接を行うのだ。

こうした裏ルート的な採用がまかり通っている状況で、合同セミナーのような不特定多数を対象にしたイベントの影は薄くなる一方。雇用環境が多少好転しても、大学間格差が広がっている今、中位校以下の大学に通う大多数の学生には油断ならない状況が続いているのだ。

15年卒で試験運用採用は効率重視型へ

企業がターゲティングに走る背景には、今の2年生、つまり16年卒採用から、選考スケジュールが再度変更されることもある。広報解禁が12月から3月に、選考開始が4月から8月にと、大幅に後ろ倒しになるのだ。

多くの企業は10月1日に正式内定を出し、内定式を行う。選考開始が8月では、正式選考期間がわずか60日しかない。これまでのように大量のエントリーをさばく余裕はなくなる。もっと効率のいい選考方法に変えたい──。実際の時期変更は16年卒からではあるが、多くの企業は15年卒からある程度のシミュレーションを行うとみられる。その1手法として、ターゲティングが去年よりさらに先鋭化することは間違いない。

こうした状況の中で迎える今年12月の広報解禁。何よりも大事なのは、早く動き出すことだ。

(週刊東洋経済2013年10月12日)

週刊東洋経済編集部
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