スペシャリスト人材｢職種別｣年収ランキング 日本のCFOの最高年収は5000万円

情報技術や研究開発の仕事も、日本では高水準の報酬が用意されている。最高情報責任者（CIO）、最高技術責任者（CTO）は年収5000万円で、2位の香港以下と大きく差をつけている。5000万円はCFOと同じ額だ。

ITディレクターは中国がトップで年収3060万円（180万元）だが、日本も2000万円という水準。情報セキュリティ・スペシャリストも日本は2000万円で、こちらは香港に次いで2位になっている。システム構築の責任者となるプロジェクトマネジャーは、日本が1600万円で3位である。

研究開発ディレクターは3カ国しかデータがないが、日本は年収1800万円で2番目となっている。

「ものづくり日本」の強みを発揮し、製造現場のスペシャリストの報酬も、日本はトップ水準だ。工場長（年収2500万円）、品質管理マネジャー（1500万円）、エンジニアリングマネジャー（1350万円）の3部門で、日本は1位になっている。資源など材料の調達を行う購買ディレクターは、日本が7番目の1400万円。中東地域やオーストラリアが上位なのは、資源国であることが影響しているかもしれない。

営業やマーケティング部門では、営業本部長が日本は年収2800万円でトップに立っているほか、最近ニーズが高いデジタルマーケティングマネジャーも日本は1800万円と2番目の水準になっている。マーケティングマネジャーは各国の報酬額が高く、日本は2200万円でも、6番目の数字になっている。

英語と日本語のバイリンガルなら需要逼迫

なお、ここで紹介した職種の日本の給与水準を年収の多い順に並べたのが、次ページの表だ。参考までにご覧いただきたい。

案件として出てくるスペシャリスト人材は、専門的なスキルだけでなく、英語力も同時に求められている。ただ「専門性の高い仕事や新興分野の仕事の需要は高く、英語・日本語の2言語を使いこなせるバイリンガル人材はさらに需要は高くなる」（ロバート・ウォルターズ・ジャパン）という。日本にいても、諸外国と同水準またはそれ以上の給与を得ることができるのが、今回のデータを見てもわかるだろう。