「40代で育児を始めた人」を待ち受ける"危機"

パラレルキャリアで定年後に備えないと…

「子どもが成人する頃に定年を迎える」という人も珍しくない(写真 : プラナ / PIXTA)
「日本人の初婚平均年齢」は、男性が30.5歳、女性が28.8歳(2010年国政調査)。年々、その年齢は高くなる傾向にあり、2016年には高齢出産(35歳以上の女性による出産)が、出産数全体の60.2%を占めている。「子どもが成人する頃に定年を迎える」という人も珍しくなく、定年後の子どもの教育費問題や終身雇用をアテにできない社会の変化は切実な問題だ。そんな“熟年パパ”が直面する問題を考える連載を5回にわたって掲載する。第1回は、注目されつつある「パラレルキャリア」ついてだ。

大手企業も国も「副業解禁」の時代へ

ロート製薬をはじめ、DeNA、ソフトバンクなどの大手企業も正社員の副業を解禁しはじめました。2017年11月、政府までもが、「働き方改革」の名のもと、年度内には副業・兼業の事実上の解禁に踏み切ることを公表しています。これはつまり、終身雇用の安定神話が完全崩壊したことを意味するのでしょうか。目まぐるしく社会が変化する中、いよいよ国や企業に守ってはもらえない時代が到来? 熟年パパ世代は「明日をも知れぬわが身」に危機感を持って副業に乗り出すべきなのでしょうか?

実はこの背景には、それ以上に深いものがありました。副業・兼業解禁に向かう目的は、「働く人の収入を増やす」ことだけではなく、「新たな技能の習得を促す」ことも目指していたのです。つまり、終身雇用制度だけでなく、「目の前の仕事で成果を挙げ続ければ、次のポストを目指せる」というバリキャリ志向の考え方もまた、時代遅れになっているということなのです。

そこで注目したいキーワードが「パラレルキャリア」。経済産業省による「パラレルキャリア・ジャパンを目指していく」という提言をはじめ、昨今、この言葉が頻出しています。そもそもパラレルキャリアとは、マネジメント研究の第一人者であるピーター・ドラッカーが提唱したもので、ざっくり説明すると「現在の仕事以外の仕事を持つことや、非営利活動に参加すること」を指しています。

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