中国で｢飲食店のドタキャン｣が起きない理由 テクノロジーが｢不信社会｣を塗り替える

北京在住の友人と話していたら「中国では、極端な言い方をすれば、誰も他人のことを信じていないんですよ。長い間、この国は不信社会だったんです。でも、そういう社会だったからこそ、逆にこういう画期的なシステムが出来上がり、人々に受け入れられたんじゃないかと思うんですよ」という言葉が飛び出したこともあった。

中国人が知らない会社からモノを買う場合、まず頭に浮かぶのは「だまされるのではないか」ということ。商品が無事に届くのか、ニセモノではないのか。売る場合も、代金を支払ってもらえるのか、心配で仕方がなかった。

むろん、日本にもネット販売には多少の不安が伴うが、基本的に双方を信用するのが前提であり、中国人のように「だまされるのでは？」という疑問が真っ先に浮かぶことは少ないだろう。

しかし、中国ではリスクが現実になる可能性が高かったことや、信用調査が厳しいクレジットカードが世の中に浸透しにくいことなどから、アリペイのようなリスク回避のシステムが出来上がった。

アリペイが確立したシステムは「お互いを信じる」「安心して買い物ができる」という、日本の商習慣では当たり前の相互信用の考えに基づいて構築されたものだった。北京の友人は「まじめにいい商品を作らなければお客様に買ってもらえないし、きちんと代金を支払わなければ、欲しい商品は手に入らない。そういう日本人から見ればごく当たり前のことや信頼関係を、このシステムを使うことによって中国人は知ったのです」と話していた。

スマホを駆使して社会をよい方向へ

中国ではかつて文化大革命などがあった影響で、他人に裏切られたり、他人を信用しすぎると自分が生き残れなくなると人々は考えてきた。そのため、社会全体としてはまだ“性悪説”が前提だ。

信用しても裏切られる。裏切られるから信用しない。だまされる自分のほうが悪いのだ……そうした考え方から、家族や親友だけを「身内」とし、それ以外の人々（他人）にはつねに警戒し、バリアを張っていた。それが中国社会を殺伐とさせていた。だからこそ、スマホ上で管理でき、自分はリスクを負わずに済むアリペイという簡単な仕組みが驚異の発達を遂げたのだ。

ところが今、こうした中国社会に広がっていた“性悪説”は思いがけない現代的な形で大きく覆ろうとしている。

スマホを駆使して社会をよい方向に変えていこうという、後発者の中国ならではの取り組みだ。それは、中国人の心に「人を信用し、信用される喜び」を植えつけ、「よい行いをする人」をITで作り出していくシステム「芝麻（ごま）信用」である。