省エネを超える｢無エネ｣ビルは普及するのか 大林組や大成建設が進める次世代ビルの全貌

大林組技術研究所本館テクノステーションの内部。壁や天井から自然光を最大限取り入れ、蛍光灯を使わずとも仕事に支障をきたさない明るさを確保できる（写真：大林組）

近い将来、省エネルギーを超えた「無エネルギー」が当たり前になる時代が来るのだろうか。

大手ゼネコンの間で、「ゼロエネルギービル」（Zero Energy Building、以下ZEB）の開発が盛んになっている。

エネルギー収支がトータルでゼロ

技術研究所の空撮写真。屋上に見える黒い物体はすべて太陽光パネルで、一般家庭の屋根に換算しておよそ200軒分の発電量を誇る（写真：大林組）

ゼロエネとは、従来の省エネ技術を活用して、空調や照明、OA機器などの消費電力を削減。

さらに屋上に設置したソーラーパネルなどの再生エネルギーで必要な電力を賄い、使うエネルギーと生み出すエネルギーを相殺し、エネルギー収支をゼロにする取り組みを指す。

国土交通省によれば、国内での電力の3分の1は住宅やオフィス、商業施設といった建築物で消費される。そのため、地球温暖化対策の観点からも、ビルのZEB化は急務となっている。

ZEBが注目されたきっかけは、2008年7月に開催された北海道・洞爺湖サミットだった。

国際エネルギー機関（IEA）がG8各国に向けてZEBの普及に取り組むよう勧告。諸外国が新築の建築物への省エネ証明書の表示を義務付ける中、日本においても2014年4月に閣議決定されたエネルギー基本計画にて、2020年から新築の公共建築物を、さらに2030年からは民間を含めたすべての新築建築物をZEBにするという目標が掲げられた。

経済産業省の定義に倣えば、ZEBには省エネ度合いに応じて3段階存在する。一般的な構造のビルと比較して、電気やガスなどのエネルギー消費量を50％以上削減したビルは「ZEB Ready（ゼブレディ）」になる。

これに加えて太陽光発電などで生み出した電力と相殺し75％以上削減したビルは「Nearly ZEB（ニアリーゼブ）」、そして生み出す電力が使う電力を上回りエネルギー収支ゼロを達成したビルは、晴れて「ZEB」と呼ばれるのだ。