省エネを超える｢無エネ｣ビルは普及するのか 大林組や大成建設が進める次世代ビルの全貌

早くからビルの省エネ化に取り組むのは、大手ゼネコンの大林組だ。同社の技術研究所（東京都清瀬市）は2010年の竣工以来、最新の省エネ技術を多数投入してきた。中でも研究所の心臓部であり、数十人の職員が研究にいそしむ本館テクノステーションは、2014年以来3年連続で通年のエネルギー収支がゼロ、つまりZEBを達成している。

ZEBのメリットは、省エネに伴う光熱費削減だけではない。「自前の電力を確保することで、災害時でも業務を継続できることが重要」（同研究所技術本部の小野島一統括部長）。研究所の敷地は約7万平方メートルに達するが、研究棟の屋上には合計820キロワット、一般家庭の屋根にしておよそ200軒分もの太陽光パネルが並ぶ。

ほかにも、実験機器の排熱を再利用した発電機、さらに3000キロワットもの容量を誇る巨大な蓄電池など、「仮に停電しても1週間は業務が遂行できる」（同）体制を敷く。一般的なオフィスビルなら、非常用の発電機が稼働しても、最低限の通信や照明を1～2日確保するのがやっとだ。

大成建設は「我慢しない省エネ」ビル

大成建設のZEB棟全景。一見スモーク張りのような窓には、シート型の薄い太陽光パネルが設置されている（写真：大成建設）

同じく大手ゼネコンの大成建設も、2014年に同社の技術センター（神奈川県横浜市）内にある地上3階、地下1階建ての実証棟にてZEBを達成した。

同社が重視したのは、オフィスとしての実用性だ。敷地ではなく建物1棟だけでエネルギーを自給するべく、外壁一面にソーラーパネルが貼られている。