エントリーシート対策は過去問で乗り切ろう トヨタ、東京海上、伊藤忠の内容はこうだった

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就職情報誌は、全学生を配布対象とする「ガイド系メディア」と、旧帝国大学や早稲田・慶応義塾大学など特定の難関大だけを配布対象とする「クラスメディア」と呼ばれるものと、2種類に大別された。大手企業や人気企業の場合、クラスメディアには詳しい情報が掲載され、宛名が印刷された専用の資料請求はがき(現在のプレエントリーに相当)もセットされていた。が、ガイド系メディアには、専用はがきはおろか、企業情報すら掲載されていないこともあった。その結果、大手企業や人気企業に届く資料請求はがきは、クラスメディアが配布される大学の学生からのものが大半を占め、企業は効率的な採用活動を行うことができた。

しかし、就職ナビの普及で、世論の批判があった「指定校」はもちろん、難関大にシフトした採用活動もしづらくなる。インターネットを通じて、誰もが同じ情報を得られ、誰もが応募可能となっただけでなく、就職ナビによる「一括エントリー(プレエントリー)」機能は、大手企業へのプレエントリー数に劇的な変化をもたらしたのだ。就職情報誌の時代には、大手企業でも、資料請求はがきが1万枚を超す企業はそんなに多くなかった。ところが、就職ナビでは軒並み万単位のプレエントリーが集まるようになり、中には10万件を超える企業まで現れた。

そこで膨大なプレエントリー者をふるいにかけるため、多くの企業で活用されているのが、現在のエントリーシートである。

大企業はWEBエントリーシートが多数派

HR総研の調べによると、2017年新卒採用でエントリーシートを活用した企業は、大手企業(従業員数1001人以上)で78%、中堅企業(同301~1000人)で73%に及ぶものの、中小企業(同300人以下)は46%にとどまっている。逆に言えば、大手企業でも2割以上の企業は、エントリーシートを出さなくても受験ができる。中小企業であればエントリーシートの提出を課せられる方が少数派だ。エントリーシートのない企業を狙って就職活動をするのもいいかもしれない。

エントリーシートには、印刷物タイプとWEBタイプの2種類がある。かつては、プレエントリーをした就活生にエントリーシートが郵送されてきたり、WEBからPDF形式のエントリーシートをダウンロードし、プリントアウトしたものに手書きで書き込んだりする、印刷物タイプが主流だった。プレエントリーがはがきからネットに変わったことにより、応募学生の自筆を確かめると同時に、白地の空欄スペースをどう活用するかといった、発想力を見たいという狙いが強かったからである。ただ最近は、WEB上のエントリーフォームに入力して回答する、WEBタイプの方が増えている。印刷物タイプで提出(郵送)してもらった場合には、その開封作業やスキャニング作業など、事後処理に結構手間がかかることが要因だ。

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