アップルペイに埋め込まれた3つの日本仕様 こんなに便利に使えるのは日本しかない

改札を1秒で通過できるスピードを損なわないよう、指紋認証を省略できる方法がある（著者撮影）

アップルは10月25日に、iPhone向けiOS 10.1、Apple Watch向けwatchOS 3.1をリリースした。これにより、日本国内において、同社のモバイル決済サービスであるApple Payがスタートした。

Apple Payの日本への導入に際しては、日本市場でのいくつかの特別な対応が取られている。サービス開始に合わせて来日した、アップルのApple Pay担当バイスプレジデント、ジェニファー・ベイリー氏に話を聞いた。

日本で使われている8割のクレカを網羅

ベイリー氏は、2014年に米国からスタートしたモバイル決済サービス「Apple Pay」の日本への導入について、次のように紹介した。

「Apple Payの日本への導入で、交通や店舗、オンライン、ウェブサイトでの決済が利用できるようになります。日本の主要金融機関であるイオン、クレディセゾン、JCB、三井住友カード、楽天、ビューカード、dカード、auウォレット、ソフトバンクカードをサポートし、三菱UFJニコスは間もなくサポートします。現在日本で使われている8割のカードをカバーし、今後も100以上の地方銀行をサポートしていく予定です」

Apple Payは、実際のクレジットカード番号での決済とは異なる。iPhoneやApple Watchにクレジットカードを登録する際、カード発行会社から、そのカード番号にひも付くトークン（暗号化された文字列）が発行され、これを使って店頭やオンラインでの決済を行う仕組みだ。

「Apple Payで支払う際には、トークンを使用すること、そしてiPhoneならばTouch ID、Apple Watchならば装着検知とロック解除により、本人が使用していることを認証します。カード番号は店舗やECサイトには伝わらず、プライバシーを高めます。これはApple Pay登場当初からの配慮です」

Apple Pay利用のメリットは、利用者にとってはセキュリティとプライバシーの向上だが、カード会社にとっては、不正利用による再発行などの事務手続きや補償負担の軽減といったメリットがある。