V字回復のフラガール､｢八重の桜｣とコラボ 新型石炭火力IGCC稼働も追い風

スパリゾートハワイアンズでは、4月限定の宿泊プランに「大河ドラマ“八重の桜”の舞台 新島八重ゆかりの会津を訪ねる旅」も設定

常磐興産では4月限定プランとして、スパリゾートハワイアンズのホテルへの宿泊とセットで、宿泊翌日に「八重の桜」の舞台となる会津若松市をバス送迎付きで訪ねるプランを設定。鶴ヶ城の桜や、「八重の桜」放映に合わせてオープンした「大河ドラマ館」が、プランに組み込まれている。

常磐興産の営業担当者は、「いわき市は『八重の桜』とは関係性があまりないが、せっかく福島に目が向くので、その機会をとらえたい」と意気込む。「八重の桜」特別プランはひとまず桜見シーズンの限定となるが、「（大河ドラマが放映される）年間を通して、鶴ヶ城や大河ドラマ館を訪れるプランを検討していくことになりそう」（同）と話す。

いわき市の地元商工会では、いわきから会津への送客だけでなく、全国から会津を訪れた観光客をいわきに呼び込む仕組みについても、検討を進めているという。スパリゾートハワイアンズにとっても、法人客などに比べて回復の鈍い首都圏ファミリー客の底上げに、一定の期待はできそうだ。

原発停止で火力向け石炭販売が順調

本業の観光事業のみならず、常磐興産の前身である常磐炭礦時代からの“祖業"である石炭事業も、来期は一段と拡大する可能性がある。

福島第一原発事故後に全国の原発が次々に稼働を停止したことから、常磐興産にとって第2の主力事業といえる石炭・石油の卸売事業が、火力発電所向けに順調に推移している。

12年4～12月期の9カ月累計業績では、スパリゾートハワイアンズを軸とする観光事業の売上高89億円、セグメント利益（営業利益に相当）17.9億円に対し、石炭を中心とする卸売事業は売上高246億円、セグメント利益が2.2億円。利益では観光事業が圧倒的に上だが、売上高では卸売事業のほうが上回る。

東京電力や東北電力向け出荷も活況だが、中でも最大顧客の常磐共同火力（福島県いわき市）は、実は旧・常磐炭礦が設立した火力発電会社。現在は東北電力と東京電力が持ち株比率で49.11％ずつ出資する大株主ながら、常磐興産も0.62％を出資する第3位株主。常磐興産の斎藤社長が同社の社外取締役の1人に名を連ねる。