シティホテル並み、ビジネス宿泊でスポーツ ホリデイスポーツが新戦略

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(写真はABホテル三河安城新館)

一方、ホテル事業については、既存の5店舗はすべて地盤の愛知県内、来14年3月期に開業予定の2店舗も愛知県内であり、再来期の15年3月期に開業するABホテル深谷が、初の愛知県外出店、かつ首都圏出店第1号となる。

ABホテルは基本的にはビジネスマン向けのホテルながら、ここ数年、カップルやファミリー向けの部屋も充実させることで「宿泊特化型シティホテル」を標榜。ウェブ予約の強化や、朝食・夕食の無料化、インターネット接続無料、大浴場完備などをウリに、稼働率の高い状況が続いている。

シティホテルの施設より本格的にスポーツできる

これまで東祥は、このスポーツクラブ事業とホテル事業をそれぞれ独立事業と位置づけ、同一敷地内で事業展開するなどの戦略は採ってこなかった。今回の深谷出店に当たっては、両事業の共同開発の形を取ることで、ホテルの宿泊客にスポーツクラブを利用してもらうなどのシナジー効果発揮が可能になる、と東祥では見ている。

都市部のシティホテルでは宿泊客向けのサービスとしてプールやスポーツジムなどを備えているケースが少なくない。しかし、旅先でも日常行っているのと同様に本格的なスポーツをしたい、という宿泊客にとっては物足りない設備内容であることも多い。また、スポーツクラブとビジネスホテルを併営している大手企業も今のところ見当たらないという。

その点で、通常の会員向けに営業するフルスペックのスポーツクラブを宿泊客が使える、というビジネスモデルは、深谷店の今後の成果次第では、同業に対する大きな差別化のポイントになりそうだ。

大滝 俊一 東洋経済 記者

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おおたき しゅんいち / Shunichi Otaki

ここ数年はレジャー、スポーツ、紙パルプ、食品、新興市場銘柄などを担当。長野県長野高校、慶応大学法学部卒業。1987年東洋経済新報社入社。リーマンショック時に『株価四季報』編集長、東日本大震災時に『週刊東洋経済』編集長を務め、新「東洋経済オンライン」発足時は企業記事の編集・配信に従事。2017年4月に総務局へ異動し、四半世紀ぶりに記者・編集者としての仕事から解放された

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