「真っ青」なハンバーガーが売れる町の正体 それは地域の危機感から生まれた

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児島ジーンズストリートでは地元価格でジーンズを購入できることもあり、海外からの旅行者が増えてきている。ジーンズストリートには新規のセレクトショップ以外にも古くからその地で商売をしている呉服屋や創業100年を超える和菓子店もある。外国人客に年配の店主がたどたどしく英語と日本語で話しているのも、微笑ましい。

年間来場者は飛躍的に増大

自動販売機もデニム

これまでの約6年間の取り組みによって成果も現れている。はじめは3店舗から始まった「ジーンズストリート」は現在34店舗まで増えた。また推進協議会が発足した2009年ごろは味野商店街(現:児島ジーンズストリート)の年間来場者は6000~7000人だったが、現在は約14万人にまで増大した。児島商工会議所によると、今後は更に店舗数を増やしたり、誘致看板を各所に設置したりするなど、更に観光客を増やす試みを行っていくようだ。

2006年からスタートした地域団体商標制度をひとつのきっかけに、「地域ブランド」の取り組みが全国で行われている。夕張メロン、大間まぐろ、といった伝統的に定着し、成果を上げる地域ブランドが商標登録する一方、玉石混交の「なんちゃって地域ブランド」活動も多数発生。一部の成功事例をネタに地元団体と名ばかりコンサルが組んで、補助金目的で取り組み、結局は頓挫することが繰り返し行われている。

倉敷の町おこしを成功例だと手放しで褒めるのもバランスを欠く話になる可能性はあるものの、自分たちの本当の強みを理解したうえでそれを生かす格好で一定の成果を挙げていることは、地域再生のあり方の一つとして評価できるだろう。

(写真はRSK山陽放送提供)

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