アコーディア・ゴルフは次の成長の柱を模索 ストップ高TOB企業の実力

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通期のゴルフ場客単価については、会社側は前期比での底打ち(前期実績9620円に対し、今期想定は9724円)をもくろむ。ただ、客単価を構成する内訳(プレー代、キャディ代、プロショップ、飲食、その他)のうち、近年の単価下落の主因だったプレー代下げ止まりがその前提となっているため、計画どおり着地できるかどうかは、天候要因などもあり、現時点ではまだ不透明な面もある。

アコーディアの鎌田社長はショップ事業拡大を表明(撮影:吉野純治、写真は5月撮影)

一方、主力のゴルフ場事業の伸び悩みをカバーすべき注力分野として、アコーディアはゴルフ練習場事業とゴルフ用品販売事業を掲げている。今期は、ゴルフ練習場の部門売上高は前期比8.5%増の34億円、ゴルフ用品販売事業の部門売上高については同11.9%増の40億円を計画する。

ゴルフ用品販売事業については11月1日の中間決算説明会で、アコーディアの鎌田隆介社長は「現状のゴルフ場などに付設したプロショップ展開に加え、街中での路面店展開やeコマースについても検討中」と表明。今期計画の年商40億円を中期的に100億円まで拡大する方針も明らかにした。

ゴルフダイジェスト・オンラインとの提携効果は

この新構想に沿う形で、11月9日にはゴルフ専門サイト最大手のゴルフダイジェスト・オンライン(GDO)との業務提携を発表。GDOのノウハウやインフラを活用する形で、来年4月からアコーディアの自社サイト内でゴルフ用品のネット通販をスタートさせることを明らかにした。

もっとも、ゴルフ練習場事業とゴルフ用品販売事業で成長を補っていこうとするアコーディアの戦略に対して、PGMの神田社長はTOB説明会見の場では「本当にもうかるのか」と疑問を表明している。アコーディアがTOBに対抗するためには、まずは株主に対して、PGMの買い付け価格8万1000円よりも株価を成長させられる可能性があることを納得感をもって提示する必要がある。


 

大滝 俊一 東洋経済 記者

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おおたき しゅんいち / Shunichi Otaki

ここ数年はレジャー、スポーツ、紙パルプ、食品、新興市場銘柄などを担当。長野県長野高校、慶応大学法学部卒業。1987年東洋経済新報社入社。リーマンショック時に『株価四季報』編集長、東日本大震災時に『週刊東洋経済』編集長を務め、新「東洋経済オンライン」発足時は企業記事の編集・配信に従事。2017年4月に総務局へ異動し、四半世紀ぶりに記者・編集者としての仕事から解放された

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