0%台の長期金利が“異例”と言われなくなるとき

市場動向を読む(債券・金利)

長期金利(新発10年利付国債の流通利回り)は2011年8月から1.0%の大台を割り込み、ここ2カ月は0.70%台で推移している。“0%台”の滞在日数は11月12日現在で延べ248日と、営業日ベースでほぼ1年に達した。このような異例の低利回りの長期化は、一見すると債券バブルのように映る。

バブル相場とは、一般に、経済の基礎的条件(ファンダメンタルズ)などからは合理的な説明が困難な高値形成のことであり、往々にして持続性を欠くものである。債券市場においても、誰もが鮮明に記憶している前例がある。03年6月のVaR(Value at Risk)ショックによるバブル崩壊だ。

02年10月末から0%台で推移していた長期金利は、延べ133日目となる6月12日に0.435%の大底を付けた直後、需給バランスの自壊をきっかけにリスク拡大を回避するための投げ売りを浴びて、1.0%台へと急反騰に転じたのだった。

今般の0%台の「滞在日数」はすでに当時の倍近い長さに達している。それだけに債券市場では昨今、相場の急反落を警戒するムード、いわゆる高値警戒感がくすぶっている。ところが、不思議なことにバブル崩壊の前兆となる現象である相場の過熱感は、未だほとんど感じられない。

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