新入社員研修は「学生から社会人へのマインドチェンジ」

新入社員教育の実態調査

企業規模が大きいほどメンター制度を導入

メンター(Mentor)の意味は、助言者、相談相手。新入社員や後輩を指導、助言する役割を担う先輩社員を指している。1980年代にアメリカで人材育成の手法として制度化され、日本でも導入が進んでいる。 似たような制度としてエルダー制度があるが、メンター制度は業務にとどまらず、人間関係、身内の悩みなど個人的な問題まで広く相談に乗る。リテンション政策の一環として導入することが多い。メンター制度を何らかの形で取り入れる企業は増加している。

今回の調査でOJTにメンター制度を取り入れているかどうかを問うたところ、「取り入れている」「近いことを実施している」「取り入れていない」は拮抗し、全体で3分の1ずつになっている。 ただ企業規模別では違いがある。「取り入れている」と「近いことを実施している」を合算すると、どの企業規模でも3分の2になっているが、制度としてメンター制度を取り入れている企業比率は「1001名以上」で48%と半数近くだが、「301名~1000名」では35%、「300名以下」では29%と減っていく。
図表5:OJTにおけるメンター制度導入状況

OJT研修の悩みのほとんどは、指導員のバラツキ

人事は他の部署の社員に協力を仰ぐことがある。採用では、リクルーターや面接官を依頼する。しかし事前のリクルーター教育、面接官教育を実施する企業は少数派だ。

OJT指導員に対する教育については、リクルーターや面接官に対する教育ほど実施率は低くはないが、やはりまだ足りない。

「実施している」のは、「1001名以上」の企業が54%とかなり高いが「301~1000名」は37%、「300名以下」は27%にとどまっている。

OJTの課題をフリーコメントで聞いたところ、悩みのほとんどはOJT指導員のバラツキ。新入社員は指導員を選べないが、人事のコメントによれば「指導員のレベルが異なりすぎている」という趣旨のコメントが大多数を占めている。であれば、なおさら指導員教育が必要であるが、各職場の理解を得て、その時間を捻出することが難しいのだろう。
図表6:OJT指導員に対する専用の研修・勉強会実施状況

HR総合調査研究所(HRプロ株式会社)
(本社:東京千代田区、所長:寺澤康介)
人事のプロを支援するポータルサイト「HRプロ」を運営するHRプロ内の調査・研究部門。企業・団体のHR(人事)領域に関する調査、研究を行う。外部の調査機関による調査研究結果も紹介するなど、「開かれた研究所」を志向する。「HRプロ」内に、新卒/中途採用、教育・研修、労務、人事戦略などの業務に役立つ調査レポートを掲載している。
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