ニコン、巨額赤字で浮上するカメラ事業の不安

オリンパスはデジカメ撤退、「次はニコン」の声

ニコンファンは、ニコンのカメラ事業の先行きに不安を募らせている(撮影:尾形文繁)

ニコンはカメラ事業を本当に継続できるのか――。

多くのカメラユーザーはいま、大いなる不安を抱いている。

2020年4~9月期のニコンの営業損益は466億円の赤字(前期は175億円の黒字)に転落。2021年3月期も750億円の営業赤字(前期は67億円の黒字)と、過去最悪規模となる見通しだ。

「オリンパスの次はニコンか」

ニコンの業績が急激に悪化しているのは、売り上げの約4割(2020年3月期実績)を占めるカメラなどの映像事業が大赤字だからだ。2021年3月期の映像事業は450億円の営業赤字が見込まれている。2020年3月期も171億円の赤字で、2期連続の赤字となる見込みだ。

手軽に撮影ができるスマートフォンに押され、デジタルカメラの市場規模は急速に縮小している。そこに新型コロナウイルスの感染拡大が追い打ちをかけ、2020年のデジカメ出荷台数はピークだった2010年の10分の1以下に落ち込みそうだ。

悪いニュースも相次ぐ。2020年6月にはオリンパスが慢性的な赤字が続く映像事業を投資ファンド、日本産業パートナーズ(JIP)に譲渡すると発表。デジカメ市場からの撤退を決めた。当面はJIPのもとで「オリンパス」ブランドのデジカメ事業が継続されるが、オリンパスから切り離されたことで先行きの不透明感も増している。カメラユーザーが集まるネットサイト上では、「次はニコンか」と不安の声も出ている。

デジカメ市場を支えるプロやハイアマチュアの顧客層は、撮影対象やシーンに合わせて使い分ける交換用カメラレンズを購入してきた。ニコンであれば、ミラーレスでも使用できる一眼レフのレンズだけでも約400種類あり、中には100万円を超える高額品もある。「赤字がこれだけ続くと、ニコンもカメラ事業から撤退し、これまで購入してきたレンズ資産が無に帰すのでは」と不安視するプロカメラマンもいる。

東洋経済プラスの連載「カメラは生き残るか」で、この記事の続きを無料でお読みいただけます。連載ではソニーやキヤノンの動向に関する記事も配信しています。
ニコン、巨額赤字で迎える正念場
カメラ市場の「破壊者」ソニー
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