特に何も変えていない場合にはここが「Google」になっているが、そのほかの選択肢として、マイクロソフトの「Microsoft Bing」や、ヤフージャパンの「Yahoo!JAPAN」、プライバシー保護に強みのある「DuckDuckGo」などが用意されている。この欄で選択した検索エンジンは、Chromeの検索欄(URL欄)にキーワードを入力した際に有効になる。
こうした設定の変更は以前からできたが、ユーザーが能動的に探していく必要があり、必ずしも浸透している機能とは言いづらかった。その認知度を上げていくのが、チョイススクリーンを義務づけたスマホ新法の狙いだ。もっとも、グーグルはこれをチャンスとも見ており、積極的にiOS版のChromeを宣伝している。アプリ間の競争促進という目的とは裏腹に、グーグルとアップルの競争が活発になった印象もある。
スマホ新法では、チョイススクリーン以外にも、アプリストアの選択肢を増やしたり、決済手段を多様化したりすることを義務化し、競争の促進を図っている。ただし、Androidは元々、Google Play以外のアプリストアも選択でき、かつては一部のキャリアも、Android上で独自マーケットを展開していた。現在でも、サムスン電子などのメーカーが、Google Playとは別の独自ストアを用意している。
「Galaxy Store」がそれだ。このストアでは、Galaxyシリーズの内蔵アプリを配信しており、アップデートなどの際に利用される。また、サムスン電子が独自に集めたアプリも展開している。手数料が最大20%とグーグルのGoogle Playより安く、かつGalaxyシリーズはトップシェアのスマホということもあり、アプリの選択肢は思いのほか多彩だ。例えば、「原神」や「崩壊:スターレイル」「Pokémon GO」といった有名ゲームアプリも配信されている。
アプリストアをGoogle Play以外からダウンロード可
さらに、Androidではアプリストア自体をアプリの1つとして、Google Play以外からダウンロードすることも可能だ。プラットフォーマーのルールに反旗をひるがえし、App StoreやGoogle Playからアプリを削除したEpic Gamesの「フォートナイト」を配信する「Epic Games Store」はその1つだ。現状、フォートナイトは日本のGoogle Playにはなく、このアプリからダウンロードする形を取っている。


















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