イオンは増量･生協は値下げ――問われる｢プライベートブランド｣の真価。価格と品質を両立させるスーパーの戦略

（画像：『なぜ野菜売り場は入り口にあるのか スーパーマーケットで経済がわかる』より）

スーパーマーケット専業では、近畿圏と関東圏を地盤とするライフコーポレーションが首位に立つ。

そして、イオン傘下のユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス（USMH）が2位。これに北海道・北東北が地盤のアークスや、東北・北関東のヨークベニマル、首都圏のヤオコー（ブルーゾーンホールディングス）、ホームセンターやスポーツクラブなども手がける中部地方のバローホールディングス、近畿の平和堂や万代、総合スーパーからスーパーマーケットに軸足を移した中国・四国地方のフジ、九州にも勢力を伸ばすイズミなど、特定地域に集中して出店するドミナント戦略をとるチェーンが続く。

猛追するディスカウント型スーパー

また最近は、オーケーやロピア、トライアルホールディングスといった、より低価格を打ち出すディスカウント型スーパーマーケットが上位企業を猛追している。

スーパーマーケット業界はグループ化も進んでいる。仕入れ力（バイイングパワー）の発揮や物流・情報システムの合理化を目的に、イオングループやアークスのように持株会社を設立し、その傘下に有力スーパーマーケットが結集する動きがある。