イオンは増量・生協は値下げ――問われる「プライベートブランド」の真価。価格と品質を両立させるスーパーの戦略

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なぜ野菜売り場は入り口にあるのか スーパーマーケットで経済がわかる
物価高が続く中、消費者もプライベートブランド(PB)を求める動きが目立つ(写真:naka/PIXTA)
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なぜスーパーの入り口に野菜があるのか。なぜ最近、ドラッグストアでも食料品を安く取り扱うところが増えているのか。なぜ「PB(プライベートブランド)」が増えているのか。
私たちの暮らしに欠かせないスーパーマーケット。コロナ禍を経て惣菜市場が拡大し、ドラッグストアが食品分野に攻勢をかけ、プライベートブランドが存在感を増す――。いま「買い物の現場」で何が起きているのか?
流通業界を長年取材してきた白鳥和生氏の『なぜ野菜売り場は入り口にあるのか スーパーマーケットで経済がわかる』より、一部抜粋・編集してご紹介します。

専業ではライフが首位

スーパーマーケットをチェーン展開する企業を見ると、総合スーパーやショッピングセンターを展開するイオンは、グループ内にマックスバリュなどの屋号のスーパーマーケットを約2200店(海外では130店舗)持つ一大勢力だ。

イオンといえば大型店がイメージされるが、都市部ではまいばすけっとやアコレといった小型店も店舗網を拡大中だ。

コンビニエンスストアのセブン-イレブンが稼ぎ頭のセブン&アイ・ホールディングスも、ヨークベニマルやヨークマート、ヨークフーズなど有力スーパーマーケットを持ち、東日本で高い知名度を誇る。

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