｢国立競技場｣→｢MUFGスタジアム｣でどう変わる？　"ONE OK ROCK単独公演"の誘致に見る本気度

国立競技場が初のネーミングライツを販売。「MUFGスタジアム」になった（筆者撮影）

1964年東京オリンピックの舞台となり、半世紀以上にわたって日本スポーツの聖地として愛された国立競技場。2019年に隈研吾氏設計で生まれ変わり、2021年の東京オリンピックでも世界の注目を集めた。その国立競技場が今、民営化という大きな転換点を迎えている。

528億円を31年で割ると年間約17億円。国立競技場の運営権を獲得した民間企業が毎年支払う金額だ。この重い負担を背負いながら黒字化を目指すJNSE（ジャパンナショナルスタジアム・エンターテイメント）が、ようやく大型の収益源を確保した。

10月15日、国立競技場で開かれた事業戦略発表会。JNSE竹内晃治社長と三菱UFJフィナンシャル・グループの亀澤宏規社長が登壇し、2026年1月から5年間のネーミングライツ契約を発表した。国立競技場は「MUFGスタジアム」の呼称で運営されることになる。

スタジアムのシンボルサインには「国立競技場」と「MUFG STADIUM」が併記される（JNSE提供）

民間運営の現実、収益化への険しい道のり

JNSEを構成するのはNTTドコモ、前田建設工業、SMFLみらいパートナーズ、日本プロサッカーリーグの4社。昨年11月に日本スポーツ振興センター（JSC）と運営権実施契約を結び、今年4月から実質的な運営を開始した。

競技場の上空からの見た目をモチーフとした新しいシンボルマークも披露された（筆者撮影）