アメリカ3.9年に対して日本は12.4年！｢圧倒的に長すぎる平均勤続年数｣への対応が日本経済《再生》のカギになる

男性だけを見ると、日本は13.8年と非常に長く、アメリカ（4.2年）の3倍以上になっている。なお女性は、日本が9.9年、アメリカは3.6年だ。ヨーロッパでは男女差はほとんどない。

日本の転職経験者が6割未満にとどまる現実

転職経験者に関する調査もある。求人検索エンジン 「Indeed （インディード）」の日本法人であるIndeed Japanは、日本、アメリカ、イギリス、ドイツ、韓国で現在就業中の20～50代の正社員男女計8848人を対象に、「転職」に関する調査を実施した。転職経験率は、日本が59.7%であるのに対して、イギリスは92.7%、アメリカは90.1%、ドイツは84.2％、韓国は75.8％だった。

このように、日本の転職率は世界の主要国に比べて著しく低い。アメリカではほとんどの人が転職を経験しているのに対して、日本では転職経験者は6割を下回る。この結果は、前述した平均勤続年数の結果と整合的なものだ。

Indeedの調査は「転職したい理由」も尋ねている。その回答を見ると、日本では「職場に不満や嫌なことがある」が多い（40.9%）。それに対して、ほかの4カ国では「不満はないが、自分にとってプラスになる」が多く45.0％以上を占めた。

これを見る限り、転職の理由には日本と他国の間に大きな差がある。日本では多くの人が、「できることなら同じ会社での勤務を続けたいが、職場に問題があるので、やむをえずに転職する」と考えている。それに対して、他国の場合は「新しいチャンスを掴むために積極的に転職する」といった考えを持つ人が多いと解釈できる。 

ただし、日本でも転職に「やりがいを感じたい」といった前向きな期待を持つ人は多い。3人に1人以上（34.9%）が「転職にやりがいを感じたい」と回答した。