なぜ海外のエグゼクティブは学び続けているのか? ビジネスマンが成長するための「勉強のススメ」

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田村:もちろんあります。シンガポールでは多くの人が3年か4年で会社を辞めていきます。大学の職員もそうです。「明日辞めます」なんてこともざらなんです。以前、ある企業で「こんなに辞めてしまうのに、なぜトレーニングをするのですか?」と聞いたことがあるのですが、「もしトレーニングをしなければ人は来ないから」と。トレーニングをしない企業は、悪い口コミが一気に広がる。すると、新しい人材が来なくなるのだそうです。

それに、他の会社でもトレーニングをしているので、逆にいい人材が入って来ることも。どの会社でもやっていることですから、結果的に損にはなりません。

窪田:考え方ですよね。どんどん成長の機会を与えることが、企業にとってもよい循環になっている。

田村:残念ながら海外では日本企業は人気がないのですが、それは給料が安いことよりも、トレーニングの機会がないからなんです。海外に出て勉強をさせてもらえないから、成長できないと思われている。

社員が学び続ける環境を作ることが、企業の強みになる

窪田:企業の利益を追求するだけでなく、いかに社員が学び続けられる環境を作るかが、これからの企業には求められているのですね。

田村:おっしゃる通りです。アメリカでは幹部たちが集まり、1週間ほどグランドキャニオンでキャンプをする企業もあります。そこにはビジネススクールの講師も参加して、チームビルディングを学ぶのだそう。日本でもそういった投資がもっと増えるといいですよね。

私が「学び」をテーマに本を書いたのも、世界中にそうやって勉強し続けている人たちがいることを知ってほしいと思ったからなんです。

窪田:若い人たちだけでなく、企業で社員の教育にあたっているような方たちにも、ぜひ読んでもらいたい1冊ですね。

次回は、学びの原動力となる「好奇心」の生み出し方と、田村さんの娘さんが「メガネをかけなくてよくなった」という、近視の抑制効果が期待できる「クボタグラス」についてお話をします。

(構成:安藤梢)

田村 耕太郎 国立シンガポール大学リー・クワンユー公共政策大学院兼任教授、2022~2026年一橋大学ビジネススクール客員教授

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たむら こうたろう / Kotaro Tamura

カリフォルニア大学サンディエゴ校グローバル・リーダーシップ・インスティテュート フェロー。デューク大院、イェール大院、各修了。
元参議院議員。第一次安倍政権で内閣府大臣政務官(経済・財政、金融、再チャレンジ、地方分権)。
ハーバード大学、ランド研究所、ミルケンインスティテュートで研究員。
Open AI, SpaceX, Scale AI, Neuralink等の70社以上の世界のテクノロジースタートアップに投資する個人投資家でもある。
シリーズ累計91万部突破のベストセラー『頭に来てもアホとは戦うな!』、『地政学が最強の教養である』など著書多数。

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窪田 良 医師、医学博士、窪田製薬ホールディングスCEO

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くぼた りょう / Ryo Kubota

慶應義塾大学医学部卒業。慶應大医学部客員教授、米NASA HRP研究代表者、米シンクタンクNBR理事などを歴任。虎の門病院勤務を経て米ワシントン大学助教授。2002年創薬ベンチャー・アキュセラを創業。2016年窪田製薬ホールディングスを設立し、本社を日本に移転。アキュセラを完全子会社とし、東証マザーズに再上場。「エミクススタト塩酸塩」においてスターガルト病および糖尿病網膜症への適応を目指し、米FDAからの研究費を獲得し研究開発を進めているほか、在宅医療モニタリングデバイスや、ウェアラブル近視デバイスの研究開発を行っている。

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