曲がり角を迎える日本の人事～その課題を探る《1》

●メーカー系規模別の関心の違い

　メーカー系でも高い項目は「優秀な人材の確保」と「社員の教育・能力開発」だが、数字が興味深い。「優秀な人材の確保」は「1001名以上」86%、「301～1000名」88%、「1～300名」70%だ。301名以上の企業は高い関心を示しているが、小規模企業は少し低い。

「社員の教育・能力開発」については、「1001名以上」76%、「301～1000名」79%、「1～300名」85%。小規模企業ほど、社員を育てようとしている。裏を読めば、育っていないということかもしれない。

極端に数字が異なっている項目を挙げておこう。「女性社員の活用」は「1001名以上」43%、「301～1000名」42%とかなり高いが、「1～300名」は17%とかなり低い。「中高年社員の活用」についても、「1001名以上」29%、「301～1000名」26%とそこそこの数字だが「1～300名」は9%にすぎない。

「グローバル化への対応」でも、「1001名以上」は62%、「301～1000名」49%と関心が高いが、「1～300名」になると20%に急落する。「離職率の低減」は、「301～1000名」16%、「1～300名」13%だが、「1001名以上」の回答はゼロだった。

「技術・技能の伝承」は「1001名以上」と「301～1000名」は4割台だが、「1～300名」では6割近くにハネ上がる。小規模メーカーほど技能継承が重要そうだ。

「新人・若手社員の戦力化」と「戦略的な人材配置・人事異動」もブレ幅が大きい。

図表2：
人事関連の課題として重要だと思われるもの（メーカー系・規模別）
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