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日銀がまた死んでしまった、2013年と2014年に続いて、これでついに「3度目」だ

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  • 小幡 績 慶応義塾大学大学院教授
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このような環境では、金融政策の出番はない。利上げなどの引き締めをする理由はほとんどない。仮にインフレになっていても、需要を抑制したところで、ぜいたく品、エンターテイメント品が減るだけだから、こうしたサプライショックによる必需品のインフレは収まらないし、関係がない。

一方、景気が良くてもインフレになりにくいから、金融緩和をやめる大義名分がなくなる。少なくとも、緩和をやめることに拒絶反応をする株式投資家たちを説得する、誰の目にも明快な理由がなくなる。緩和をして株式市場に称賛される以外に、日の目を見ることはないのである。

今後、世界の中央銀行がとるべき金融政策とは?

したがって、日銀も自己嫌悪になる必要はない。日銀が死んだのは、金融政策が死んだだけのことであり、よりこれまでの経緯が、ほかの中央銀行よりも扱いにくい環境を残していっただけのことである。

日銀も、世界の中央銀行も、今後は、インフレでも景気でもなく、資産市場、つまり、債券市場と株式市場の安定性、為替の安定性だけをターゲットに金融政策を行うべきなのである。

景気やインフレのために金融政策を行うようになったのは、1929年の株式大暴落をきっかけとした大恐慌以後のことであり、まだ100年も経っていないのである。

それ以前のグローバル経済においては、為替だけが金融政策の理由だったし、株式市場がよりのさばっただけの違いであり、バブルを作らないために(バブルにならなければ暴落も起きない)、株式市場の安定性、投機の抑制が重要であった、大恐慌以前の本来の姿に戻るだけなのである(本編はここで終了です。この後は競馬好きの筆者が競馬論や週末のレースを予想するコーナーです。あらかじめご了承ください)。

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