ニデックが2028年3月期までの新中期計画を発表、人員削減や拠点統合など抜本的な対策を取ることで1500億円規模の収益改善を目指す

（写真：ブルームバーグ）

ニデックは24日発表した2028年3月期までの3カ年の新中期経営計画で利益確保の姿勢を鮮明にした。人員削減や拠点統合など抜本的な対策を取ることで､1500億円規模の収益改善に取り組む。

発表資料によると､不採算やノンコア事業の見直しや材料費のさらなる削減など変動費で1000億円を削減､拠点の統廃合や製造現場や事務職を中心とする人員削減など固定費でも500億円減らす。その一方で株主還元も充実させ､配当と自社株買いを合わせた28年3月期の総還元性向は50％を目指す。

都内で会見した岸田光哉社長は､｢売り上げ伸びませんと対外的に宣言するのも初めてのことなのかもしれない｣と述べた上で､今回公表した計画は｢売り上げが伸びなくても利益の改革を優先するという意志｣のあらわれだとの考えを示した。

ニデックは同日､今期（26年3月期）の業績見通しを公表。営業利益は前期比8.2％増の2600億円としたものの､売上高については0.3％の減少を見込んだ。足元では精密小型モーター事業が1－3月期（第4四半期）に中国市場の季節要因やスマートフォンの生産サイクルの影響を受けて前四半期比4.9％減となったほか､電子･光学部品事業でも同11％の減少となっている。

ニデックは今期は外的要因の悪影響を最小化する取り組みを徹底するほか､先手を打って抜本的な収益構造の改善を行うことで売上高に依存しない収益構造をつくるとした。

著者：堀江政嗣

ニデックの株価・業績 は「四季報オンライン」で