任天堂が３度目の業績下方修正、年末商戦で３ＤＳにようやく弾みつくが、１２年３月期はついに営業赤字転落へ

任天堂の今２０１２年３月期は、ついに営業赤字に転落する見通しだ。３次元（３Ｄ）映像が特徴の携帯ゲーム機「ニンテンドー３ＤＳ」が当初期待したほどに販売を伸ばせず、普及拡大を先行させるために実施した値下げによる採算の悪化も響く。

会社側は１月２６日、１１年４～１２月期（第３四半期累計）決算の発表とともに、今期計画を引き下げた。今期３度目の下方修正となる。修正後の会社計画は、売上高６６００億円（前期比３４．９％減）、営業赤字４５０億円（前期は１７１０億円の営業黒字）。前回予想からは売上高１３００億円、営業損益４６０億円の減額となる。東洋経済もこれに沿って、最新予想を下表のとおりに見直した。

１１年４～１２月期は、売上高５５６１億円（前年同期比３１．２％減）、営業赤字１６４億円（前年同期は１５８７億円の営業黒字）だった。携帯型ゲーム機「ニンテンドー３ＤＳ」の販売が会社の期待通りに進まなかったことが主因だ。

３ＤＳは、１１月に「スーパーマリオ　３Ｄランド」、１２月に「マリオカート７」と大型ソフトの投入をきっかけに、年末商戦で一定の普及フェーズに入った。日本国内では、カプコンの「モンスターハンター３（トライ）Ｇ」の投入（１２月）もハードの普及を後押しした。

ただ、日本の約２．５倍の市場とされる欧州や北米では会社の想定を下回った。１月２６日に大阪市内で会見した岩田聡社長は、「欧州経済危機も影響し、（欧米では）我々が考えているよりも普及（フェーズ）に入るのが遅く、結果的に期待を下回った」と話した。

第２四半期（１１年４～９月期）決算発表までは３ＤＳ（ハード）の今期販売計画を１６００万台と据え置いてきたが、今回１４００万台へと下方修正した。また、３ＤＳのソフトについては、今期の販売計画を３８００万本（昨１０月時点では５０００万本、７月時点では７０００万本）へと大幅に下方修正した。

昨２月末に発売した３ＤＳは出足に苦戦し、８月に異例ともいえる「１万円値下げ」を実施（本体価格を１万５０００円に変更）。「かなり思い切った」（岩田社長）施策により、ハードを売っても損失が出るという「逆ザヤ」状態に陥った。