「デジタル投資→PBR1倍超」期待する人の深刻盲点 「企業の解散価値>株式価値」をどう改善する?

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このように、デジタル投資がそのままROE(そしてPBR)を改善することはないので、もし御社がDXを経営マターとしているのならば、やや逆説的ですがデジタルの専門家に相談をもちかけることには注意することが賢明でしょう。

デジタル専門家へ相談する注意点は?

ちなみにここで言う専門家とは、ITコンサルタント、システム会社のエヴァンジェリストやエンジニア、(デジタル領域を扱う)メディアやアカデミアの方々を想定しています。

PBR改善の打ち手を実現するためには、多かれ少なかれデジタルを活用することが必須となってきます。

「デジタルが可能にすること」を適切に活かすために、技術の進化(そしてコストの低下)を把握することは必須ですし、この可能性を過小評価して重要な機会を逃すようなことは、避けなければなりません。

ですから、打ち手が決まったあとに、それらの実現手段(のひとつである)デジタルについて、彼ら彼女らに相談をもちかけることに躊躇すべきではありません。

ただ、大事なのは「相談をするタイミング」です。

最初から「デジタル投資ありき」で相談しては、必要な打ち手を見誤る懸念が高まります。

必要となる打ち手を決めてから、「どうやるのか?」の相談をもちかけることが賢い進め方というわけです。

大野 隆司 経営コンサルタント、ジャパン・マネジメント・コンサルタンシー・グループ合同会社代表

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おおの りゅうじ / Ryuji Ono

1986年、早稲田大学政治経済学部経済学科卒業。アンダーセン・コンサルティングを皮切りに戦略系、デジタル・IT系、フィナンシャル・アドバイザリー系と複数の外資系コンサルティング会社にて数多くの案件を遂行。ローランド・ベルガー、KPMG FASなどでパートナーを務め2019年独立。現在はDX、イノベーション創発などのテーマにおいて、約70名の独立コンサルタントとともにチームを組成して企業支援を行う。湯河原在住。週末は自宅でドックカフェを開く。愛犬飼育管理士、わな猟狩猟免状を保有。

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