離婚数減少でも｢熟年離婚｣が減らない3つの理由 ｢死後離婚｣件数も高水準､妻たちの本音は？
熟年離婚や死後離婚の数が高止まりしている（写真：PIXTA）
孤独死や陰謀論が社会問題化している。その背後にあるのが、日本社会で深刻化する個人の孤立だ。『週刊東洋経済』11月16日号の第1特集は「超・孤独社会」だ。身元保証ビジネスや熟年離婚、反ワク団体など、孤独が生み出す諸問題について、実例を交えながら掘り下げていく。
同居期間が20年以上の夫婦の「熟年離婚」数が高止まりしている。2023年に離婚した18万3808組のうち、熟年離婚の数は3万9812組と、全体の2割を超えている。
この10年、離婚数が減少傾向だったのに対して、熟年離婚の数は減っていない。なぜか。
妻たちの本音
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筆者は葬儀社のマーケティング部門に在籍していた約10年前、「お見送りエピソード」をまとめたことがある。遺族にヒアリングをすると、多くは悲しみながら言葉を紡いだが、夫に先立たれた老齢の妻たちは様相が違った。
「夫は家事も育児もしなかった。義父母の世話も私に丸投げ。これで、やっと苦労が終わる」
「姑や舅からの嫁いびりがひどかった。夫は親の言いなりで、私をかばってくれなかった」
「友達と食事に行きたいと言うと『俺の飯はどうするんだ』と一気に機嫌が悪くなった。同窓会にすら行けない。買い物も旅行も、やっと自由にできるようになる」
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