日清食品HDが苦戦！経営トップが｢かつてないほどの危機感｣と語る背景には､本丸である即席麺の不調が･･･高価格帯では韓国勢の攻勢も

主力市場のアメリカで苦戦を強いられている日清食品ホールディングス。高価格帯では韓国勢の攻勢も厳しくなっている（写真：記者撮影）

「当社の置かれた状況に対し、CEOとしてかつてないほどの危機感を持っている」――。加工食品大手・日清食品ホールディングス（以下、日清HD）の安藤宏基社長CEOは11月、アナリストなどに向け切迫したメッセージを投げかけた。

同月、日清HDは2026年3月期通期（国際会計基準）の業績予想を下方修正した。売上高は期初計画から2.2%減の7920億円（前期比2%増）、コア営業利益（営業利益から新規事業にかかる損益と非経常損益としての「その他収支」を控除した値）は18.1％減の685億円（同18％減）に見直した。

屋台骨のアメリカで苦戦

最大の誤算は本丸の即席麺事業だ。とりわけアメリカの苦戦が大きな打撃となっている。

日清HDは、米州やアジア、欧州など世界で「カップヌードル」などの即席麺を販売している。連結のコア営業利益では約半分を海外が稼ぎ、その約4割を米州が占める（25年3月期実績）。アメリカは米州の主要エリアで、海外事業の屋台骨だ。

だが、アメリカでは前期の後半から不調が続いており、今上期（4〜9月期）の販売数量は前年同期比で10％以上減少した。販売量が多く、比較的安価な「ベース商品」が特に振るわず、米州全体のコア営業利益は同51％減と大きく落ち込んだ。