大塚HD､大型薬特許切れでどうなる？ 後継薬や次世代を担う新薬への取り組み

抗精神病薬「エビリファイ」は米国で年間約5000億円を売り上げる、大塚HDの屋台骨だった

中枢神経領域に強みを持つ、国内製薬3位の大塚ホールディングス(HD)。今年4月、売り上げの約4割（2014年4～12月期）を占める大型の抗精神病薬「エビリファイ」が、米国でとうとう特許切れを迎えた。

大塚HDは8月7日、大黒柱の特許切れを反映した初の決算となる、2015年1～6月期（第2四半期）決算を発表。売上高は7458億円（2014年1～6月比1.6%増）、営業利益は1031億円（同24.5％増）だった。前年同一期間と比べて減収減益を見込んでいた期初計画から一転、増収増益となった。売上高で358億円、営業利益で481億円もの上振れだ。

通期では減収減益避けられず

確かに、米国でのエビリファイの売上高は、後発薬への切り替わりが始まった4月以降に急減し、上期で前年同一期間比635億円（26.6％）減の1756億円に沈んだ。ただ、後発薬の登場が若干遅れたことなどを背景に、減少幅は期初想定よりも116億円小さかった。

また、エビリファイの後継薬「ブレクスピプラゾール（製品名レキサルティ）」に関して、下期に見込んでいた、共同開発先のルンドベック社（デンマーク）からの開発報酬の一部を前倒し計上したことも、上期の収益を押し上げる要因となった。研究開発費も想定より圧縮した。

上期のエビリファイの上振れ分と研究開発費の圧縮を受け、大塚HDは決算発表と同時に2015年12月期の通期計画を上方修正した。売上高、営業利益ともに100億円ずつ上乗せしたが、修正後の計画は、売上高1兆3800億円（2014年1～12月比12.2％減）、営業利益1200億円（同43.9％減）と減収減益。エビリファイを支えに好調だった業績は、同製品の特許切れで後退局面を迎えた。

エビリファイの米国売上高は年間約5000億円にまで膨らんでいたが、直近では後発薬にすでに7割のシェアを奪われている。米国では特許切れ後に8～9割が後発薬に置き換わるため、今後のさらなる減少は避けられない。