日本株の｢長期上昇インフレ相場｣は終わらない 次に来るのは｢急落後の反発｣か｢弱気相場｣か

この厳しい展開の中だが、「2023年大発会から始まったデフレ脱却相場は、少なくとも2024年と2025年の3年間にわたる上昇相場という形で続く」という私の基本的な相場観はまったく変わっていない。

しかも、それは3年で終わるという意味ではない。「インフレ相場」が本格的に始まれば2026年も、場合によっては2027年も続くと考えている。

上昇期待は継続だが今回は反発時の抵抗力も強そう

そもそも、2日の日経平均の下げ幅は「1987年のブラックマンデーに次ぐ史上2番目」と言われる。だが「下落率」で見ると、ブラックマンデーの14.9％に対して5.8％にすぎず、歴代のワースト20にも入っていない。

ただし、今回の調整局面は、2023年以降に訪れた下落局面とは違うことは認めなければならない。前回の「『2025年日経平均株価5万円』への道が見えてきた」（7月22日配信）でも触れたように、昨年からの重要な上昇と下落をまとめると、日経平均は2023年の大発会2万5716円を起点に、同年7月3日の高値3万3753円をつけてから約半年の調整に入った。このときの下値は同10月4日の3万0526円で、高値からの下げ率は9.5％だった。

次の高値は2024年3月22日の4万0888円だ。その後、4月19日の3万7068円への押し目を作ったが、この間の下げ率も9.3％と、2023年の下落率とほぼ同じだった。

今回は7月11日の史上最高値4万2224円をつけてから、2023年以降3回目の調整となったが、上記の過去2回と違う点は、8月2日の終値3万5909円は上記の最高値からの下落率が14.9％となり、下落率で上回ったことと、過去2回にはなかった直前の調整局面の安値を下回ったことだ。

もちろん、「過去2回の調整局面より谷が深いということは山（反発）も高くなるはず」と前向きに考えることもできる。ただ、高値での出来高が多く、信用の買い残も歴史的な高水準だったことを考えると、高値でのしこりも大きく、今後反発したときの抵抗は強いと考えるべきだ。