8月2日の東京株式市場で日本株は急落した。日経平均株価は1987年10月のブラックマンデー時の3836円に次ぐ史上2番目の下げ幅となる2216円安を記録、3万5909円となった。
1日の3万8126円から、3万7000円台どころか3万6000円台もあっという間に通過してしまうほどの下げだった。あとを受けた2日のアメリカのNY(ニューヨ-ク)市場でも同国経済のソフトランディングを揺るがすような景気指標が出たという理由もあったが、日本株に先導されたような大幅安となり、手がつけられないような負の連鎖に陥っている。
上昇相場は終わってしまったのか
アメリカでも、7月の史上最高値から8月2日までの下落率を見るとNYダウ30種平均が-3.5%、ナスダック総合指数が-10.0%、S&P500種指数が-5.6%となっている。
ウォール街では、伝統的に調整局面入りのターニングポイントを-8%(-20%で弱気相場入り)としている。その点では、NYダウとS&P500種指数は調整局面入りではなく単なる高値波乱といえるが、AI(人工知能)半導体関連銘柄の多いナスダック総合指数は調整局面に入ったことになる。
一方、ナスダックに近い銘柄構成を持つ日経平均の8月2日の終値は、7月11日の史上最高値4万2224円からの下げ率が-14.9%となっている。しかも史上最高値当日のチャートの形が、兜町では「捨て子線」とも言われる、テクニカル手法の「アイランドリバーサル」(離れ小島)になっていることから、調整局面どころか弱気相場入りのリスクを感じる投資家も多くなっている。
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