劣勢の小学館 41歳･4代目当主を待ち受ける難路 名探偵コナン､ドラえもん､葬送のフリーレン…

進取の精神を持ち、意欲あふれる41歳の若社長。だが統率力に課題も。

直近で『葬送のフリーレン』が大ヒットしたが、新規IPの創出力は競合2社に見劣りする（写真：編集部撮影）

特集「集英社、講談社、小学館の野望」の他の記事を読む

揺りかごから墓場まで──。そんなフレーズが似合う大手総合出版社が小学館だ。

1922年、小学生向けの学習雑誌の刊行から始まった。その後、幼児向け媒体や図鑑、女性誌や週刊誌、コミック、『世界美術全集』といった芸術分野などに、出版ジャンルを拡大してきた。

IP（知的財産）ビジネスにおける特徴は長寿IPの存在だ。

まずは『週刊少年サンデー』で94年から連載が続く『名探偵コナン』。今春公開の劇場アニメは邦画史上10本目の興行収入150億円突破を成し遂げるなど、今なお人気が加速しているドル箱IPだ。また、誕生から50年超が経つ『ドラえもん』の人気も健在。両IPが今なお、相応のライツ収入をもたらしている。

業界においては、東京都千代田区一ツ橋を拠点とする「一ツ橋グループ」の盟主として、集英社や白泉社などを束ねる存在だ。会社の株式は創業家の相賀（おおが）一族が率いる財団やグループ各社が有しており、相賀家の跡継ぎが代々トップに就くファミリー経営で知られる。

業績面では見劣り

一方で、“事実上の子会社”とされる集英社、ライバルの講談社が売上高2000億円前後、純利益100億円超を稼ぐのに対し、小学館は同1088億円、21億円（ともに2024年2月期）と、業績面では見劣りする。