「原作者死後」利権バトルの行方。
2024年秋にアニメの新シリーズ『ドラゴンボールDAIMA』の展開も決定した（写真：編集部撮影）
世界的ブームが続く日本のアニメ・エンタメ。3兆円経済圏の頂点に君臨するのが、漫画原作を供給し、IP（知的財産）の創出源となる大手総合出版社だ。
集英社、講談社、小学館は何を考えているのか。本特集では、非上場会社ゆえに謎の多いそのビジネスの奥の院を解剖する。
1984年に連載が始まってから40年──。『ドラゴンボール』は今もなお、人々を引きつけるドル箱IP（知的財産）だ。
アプリ調査会社のSensor Towerによると、2015年に配信を始めた『ドラゴンボールZ ドッカンバトル』など、ドラゴンボールのスマホゲーム2作品は24年2月までに世界総収益が50億ドルを突破。22年公開の映画『ドラゴンボール超 スーパーヒーロー』は世界興行収入が130億円に到達した。サウジアラビアでは、東京ディズニーランドと互角の規模を誇るテーマパーク建設も決まっている。
原作者の鳥山明氏は3月、惜しまれつつ亡くなった。しかし、ドラゴンボールの勢いは衰えるどころか、世界に向けて加速の一途をたどる。
この記事は有料会員限定です。
2025年1月10日（金）18:00から14日（火）9:00まで、すべての有料会員限定記事を無料会員に公開中！
ログイン(会員の方はこちら)
無料会員登録
東洋経済オンライン有料プランでは、有料会員限定記事を含むすべての記事と、『週刊東洋経済』電子版をお読みいただけます。
- 有料会員限定記事を含むすべての記事が読める
- 『週刊東洋経済』電子版の最新号とバックナンバーが読み放題
- 有料会員限定メールマガジンをお届け
- 各種イベント・セミナーご優待
関連記事
トピックボードAD
有料会員限定記事
無料会員登録はこちら
ログインはこちら