全上場企業のうち、役員平均年齢が若い企業トップ20--日本を担う成長株はここから?

東洋経済が毎年7月、全上場企業を対象に行っている『役員四季報』調査によると、全上場企業3595社、4万0493名の役員の平均年齢は59.6歳で、前年と比べて0.3歳上昇した。また、2010年8月以降に就任した新任役員の平均年齢は56.8歳で、0.4歳低くなった。

全上場企業のうち、役員平均年齢の低い会社を見ると、1位はオンラインゲーム開発大手、サイバーステップの35.7歳だ。3位にはインターネット広告、ゲームや交流サイトの運営などを行うサイバーエージェントの38.0歳などインターネットビジネス関連が目立つ(「全上場企業のうち、役員平均年齢の低い企業トップ20」参照)。

株式市場別に見ると、役員平均年齢の低い会社の上位は東証マザーズ(表中のマザーズ)、ジャスダック(表中のJQ)など新興市場に上場している企業が大半を占めている。

東証1部上場企業に限ると、役員平均年齢が最も低いのは、レンタルサーバーなどウェブインフラ事業やネット広告を手がけるGMOインターネットの43.5歳だ。3位には携帯電話向けゲームや交流サイト主軸のディー・エヌ・エーが44.8歳、5位にも同業種のグリー45.0歳など、ここでもインターネットビジネス関連で成長を続ける企業が目立っている(「東証1部上場企業のうち、役員平均年齢の低い企業トップ20」参照)。

こうした若い企業のなかから、次世代のリーディングカンパニーとしてより大きく成長する企業が現れることが期待される。

(山本 亜由子 =『役員四季報2012年版』編集部)

マーケットの人気記事
トピックボードAD
関連記事
  • 野口悠紀雄「経済最前線の先を見る」
  • おとなたちには、わからない
  • 子育てと介護「ダブルケア」の現実
  • コロナショック、企業の針路
トレンドライブラリーAD
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
トレンドウォッチAD
激震! 不動産<br>大荒れ市況を徹底分析

コロナショックが直撃したのは、ホテルや大都市に立地する商業施設です。一方、郊外の商業施設や物流施設は需要増に沸いています。分譲マンションやオフィスビルの先行きには不透明感が漂います。不動産業界における明と暗。その最前線に肉薄します。