10年後の「大学序列」を徹底予測
18歳人口が急減する日本では、私立大の半数以上が定員割れで、赤字も4割に達する。一方、研究成果の社会還元など大学の新たな役割も期待されている。では、そんな中で勝ち組となる「本当に強い大学」はどこか？
『本当に強い大学2024』は、入試から教育・研究、就職まで今の大学がわかるテーマを徹底取材し、1冊にまとめた「週刊東洋経済」の臨時増刊号だ。その誌面から、注目記事をお届けする。
最難関大学の年内入試は今以上に狭き門に
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東京大学、京都大学、大阪大学などの旧帝国大学（旧帝大）、一橋大学、東京科学大学（東京工業大学と東京医科歯科大学が2024年10月に統合）、早稲田大学、慶應義塾大学といった難関大学。これらの大学が行う総合型選抜・学校推薦型選抜（以下、推薦入試）は10年後の34年ごろ、大幅に難化する──。
こう予想するのは、弊社が調査した全国300塾のうち289塾の関係者である。仕組みはこうだ。国立大学協会の08年の言及では、国立大は推薦入試の定員比率を最大5割まで可能だという。また私立の早稲田大は6割に引き上げようとしている。
このように増やした分は一般選抜の定員から削られる。結果、一般選抜の入試難度が高まっていく。この状況を避けたい学力トップ層がもともと定員数の少ない推薦入試に流れ、一般選抜以上に難化が進む。こうした流れが起きていくのが10年後の最難関大学の入試の構図だ。
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