担当アナリストが本音で語る実力と将来性。

原田 亮(はらだ・りょう)/ゴールドマン・サックス証券。1989年生まれ。みずほ証券および米国みずほ証券で株式アナリスト、2016年にグローバル投資銀行部門でTMTセクター担当。19年ゴールドマン・サックス証券入社
史上最大の赤字を機に聖域なき改革を徹底。グローバル、デジタル、ガバナンスの面で、もはや“伝統的日本企業”とは呼べないほどの変貌を遂げた日立製作所。
日本企業は日立から何を学ぶべきか。『週刊東洋経済』3月9日号の第1特集は「シン・日立に学べ」。
![週刊東洋経済 2024年3/9号(シン・日立に学べ) [雑誌]](https://m.media-amazon.com/images/I/51TS9PGn-UL._SL500_.jpg)
『週刊東洋経済 2024年3/9号(シン・日立に学べ) [雑誌]』(東洋経済新報社)書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします。定期購読の申し込みはこちら
現在の日立製作所で評価できる点は3つある。
1つ目は、ITや社会インフラで稼ぐという戦略を掲げ、関係するものはM&Aで取り込み、関係の薄いものは切り離していく事業の選別を徹底的にやってきたこと。
2つ目は、成長性のある事業に投資を行ってきたこと。コロナ禍を経て世界が脱炭素化に動く中、約1兆円で買収したスイスABBのパワーグリッド(送配電)事業は、その追い風に乗っている。
3つ目は、先進的なマネジメント体制への改革だ。経営人材のグローバル化や、株価などに連動した報酬体系を積極的に進めている点は、市場から高く評価されている。
「世界でもユニークな事業モデル」
この記事は有料会員限定です。
ログイン(会員の方はこちら)
有料会員登録
東洋経済オンライン有料会員にご登録いただくと、有料会員限定記事を含むすべての記事と、『週刊東洋経済』電子版をお読みいただけます。
- 有料会員限定記事を含むすべての記事が読める
- 『週刊東洋経済』電子版の最新号とバックナンバーが読み放題
- 有料会員限定メールマガジンをお届け
- 各種イベント・セミナーご優待
トピックボードAD
有料会員限定記事
無料会員登録はこちら
ログインはこちら