戦争の時代に足を踏み入れた今、国際経済の未来をどのように考えるべきなのか。
1919年、第一次世界大戦終戦直後に同様の問題に立ち向かった人物が、20世紀最高の経済学者とも称されるジョン・メイナード・ケインズである。
彼の国際経済観を描いた『平和の経済的帰結』(1919)は、二度の大戦の戦後処理と現代まで続く国際経済の枠組みの発端となった書であり、これからの世界秩序を考える、最良のバイブルとも言える。
本記事では、政治経済思想を専門とする評論家・中野剛志氏が、『新訳 平和の経済的帰結』(山形浩生訳・解説)の現代的意義を読み解く。
グローバリゼーションの終わり
ロンドンの住民は、ベッドの中で朝の紅茶をすすりながら、電話1本で世界中の各種産物を、いくらでも欲しいだけ注文できたし、その注文品はほぼ確実に、ほどなく自分の玄関にまで配達された。同時にそれと同じ手段によって、世界のどんな地域にある天然資源や新事業にでも、自分の資産を投資できたし、その将来的な果実や利得の分け前も、何の努力も手間もかけずに手に入った。(pp.11-12)
これは、現代のグローバリゼーションを描写したものではない。ジョン・メイナード・ケインズが1919年に発表した『平和の経済的帰結』の一節である。
ケインズは、1919年1月のパリ講和会議(第一次世界大戦の講和会議)に、弱冠35歳にしてイギリス大蔵省首席代表として参画した。しかし、ケインズは、講和会議の議論の方向性に大いに失望し、平和条約が締結される直前にその地位を辞した。そして、講和会議と平和条約を糾弾すべく、同年12月に、この『平和の経済的帰結』を発表したのである。
上記の引用は、同書の中で、1914年に勃発した第一次世界大戦より前の世界の様子を表現したものである。
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