人事評価制度が機能しない会社に欠けているもの あなたの会社の人事評価制度は｢公正｣ですか？
評価制度はあっても、実際には機能していない。成果と関係なく、給与や役職が決まっている。それによって社員のモチベーションが下がり離職者が増えている。こうした会社も少なくありません。だからこそ人事は、特に「公正さ」が必要なのです。
「あの人、いい人なんだけど、仕事できないよね」
人には必ず好き嫌いがあります。人事評価もいわゆる「好き嫌い評価」と言って、「この人は好きだから評価する」「この人は嫌いだから評価しない」という傾向になりがちですが、それは公正ではありません。そういう場合に適正な評価へと導いていくことも、人事担当者の重要な役割です。
そして、人事担当者自身も「自分は公正に評価を運用できているんだっけ」「この人を課長にするということだけどそれは本当に正しい判断なんだっけ」と、客観的に考えられることが必要です。
会社には、いろんな社員がいます。「あの人、いい人なんだけど、仕事できないよね」という人もいれば、「あの人、仕事はできるけど、一緒に働きたくないよね」という人もいます。こういう人たちをどのように評価するのか。
いい人であっても、仕事ができなければ、やはり「仕事はできない」と評価しなくてはなりません。「いい人だから、かわいそう」という観点は、公正ではないでしょう。
仕事はできるけど、一緒に働いたくない人も、仕事ができることについては評価しつつも、それ以外の部分では厳しい評価をする必要があります。
成果や行動など、見るべきポイントを明確に分けて要素別に評価し、冷静な判断を下すこともできる。これが人事担当者に求められる資質です。
いい人であっても、成果を上げられなかったり、問題を起こしたりした場合は、人事は退職勧奨をしなくはならないこともあります。もちろん「かわいそう」という感情は湧きます。しかし、就業規則に「〇〇の場合は退職とする、解雇とする」と書いてあったら、それに基づき対応していなければならない、人事とは、そういう仕事です。
物事を多面的かつ構造的に考えることができる。「公平」と「公正」を取り違えない。会社の価値観に沿った冷静な判断ができる。この3つは人事担当者には特に必要な資質ですが、他にも大事なポイントがあります。それについては次回、詳しくお伝えします。
