「人事部門を置かない中小企業」が手遅れになる訳 会社で起こっている問題、「人事」が原因かも
社員数100名以下の多くの企業に「人事」部門はない
社員が定着しない。優秀な人材が辞めていく。採用がうまくいかない。評価制度が曖昧……。
あなたの会社では、そんな問題が起こっていませんか?
社員を定着させるためにも、優秀な人材を確保するためにも、採用を成功させるためにも、評価制度をきちんと運用するためにも、重要なのは「人事」です。会社経営を成功させる鍵は、人事によって9割が決まるといっても過言ではないでしょう。
なぜなら、これらはすべて「人」に関する問題だからです。
人事とは、読んで字のごとく「人」に関することを専門に考える分野です。採用、配置、教育、評価……。ある程度の規模の企業では、これらすべてを人事が担っています。
一方、社員数100名くらいまでの中小企業には、ほとんど人事部門はありません。社長が自ら人事を行い、給与計算や請求書、社会保険などの煩雑な手続きだけは、経理や総務の人が手伝っている会社が大多数です。ただ、こんな声が挙がっている企業も少なくありません。
「うちの会社、このままじゃまずいんじゃないの?」
「やっぱり人事部って必要だよね」
社長も含め、経営層はみんな「やらなきゃいけない」と頭ではわかっているものの、なかなか手をつけることができない。優先度・緊急度が低いために、ついつい後回しにしてしまう。それが「人事」という部門の現実でもあります。
私は人事のプロとして30年以上、多くの会社の成功例・失敗例を見てきました。失敗例の中には、人事施策の遅れが原因になっているケースも数多くありました。
なぜ人事は後回しにされるのか。そのままにしておくとどんな問題が起こるのか。人事部門を立ち上げるとしたら何から手をつけたらいいのか。
この連載では、そんな疑問にわかりやすくお答えしていきたいと思います。