救世主か略奪者か−−中東オイルマネーのベールを剥ぐ

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サブプライム関連の引き当てで資本が毀損したシティグループは昨年11月、アブダビ投資庁（ADIA）から75億ドルの出資を受け入れた。ほかにもメリルリンチが年末にシンガポールのSWFであるテマセク・ホールディングスなどから62億ドル、モルガン・スタンレーは中国の中国投資（CIC）から50億ドル……。米国の金融システムはSWFからの流動性供給で何とか維持された。

シティは1月15日に第2回の増資を行い、シンガポールの政府投資公社（GIC）とクウェート投資庁（KIA）から125億ドルを集めている。結果的に米国金融システムの救い手となったことで、SWFへの警戒論が急速に退潮している。

シティがADIAに発行する出資証券は年利11％で、10年3月以降、4段階に分けて普通株に転換する仕組みになっている。年利11％というとすさまじい高利回りのようだが、ADIAの基準では決してそんなことはない。シンガポールのGICは創立以来25年間の平均利回りが9.5％だった。国際協力銀行（JBIC）の前田匡史・資源金融部長がその水準についてADIA幹部に感想を聞いたところ、返ってきたのは「低い」という一言だった。ADIAが通常の投資で目指す利回りは年間15％以上だという。

今回の米銀への一連の投資に関しては「金融システムの動揺によってこれ以上ドル安が進行すれば、世界経済の成長鈍化を招くと懸念した」（国際開発センターの畑中美樹・研究顧問）という意味合いが強いとみることができる。また、ドル安の進行は産油国にとっても資産の目減りにつながるため、歯止めをかける必要があった。

金融市場のプレーヤーからも「SWF、特に中東産油国のものはグローバルな金融市場の担い手になっている」（三菱商事の下山陽一・資金為替市場室長）との声が聞かれるようになった。

年明け以来の株安に悩む日本の資本市場でも、オイルマネー待望論が盛んに聞かれる。しかし、彼らの行動原理を知ることなしにすがるのは、ただの神頼みでしかない。