｢脱亜入欧｣が崩れ日本アイデンティティが揺らぐ 中国人団体観光客再来で揺れる日本の自画像

2019年のコロナ禍前に、日本でショッピングを楽しむ中国人観光客（写真・共同）

「失われた30年」に歯止めがかからない日本で政治、経済、社会のあらゆる領域で「大国」の指標が下落している。明治維新から155年、日本は中国、朝鮮半島など近隣諸国（人）を鏡に「脱亜入欧」と富国強兵による近代化建設を進めたが、敗戦で自滅した。

1980年代には世界第2位の「経済大国」の地位を確立したものの、GDPで中国に抜かれ、間もなくインドにも抜かれる。「大国」の実相が失われる反面、「大国願望」を満たす排外主義は高まる。日本（人）は、「大国」自画像をめぐる「アイデンティティ・クライシス（危機）」の中をさまよっているともいえる状態だ。

「中国人観光客＝爆買い」の固定観念

アイデンティティ危機を如実に反映したのが、中国が日本への団体旅行を解禁する決定（2023年8月10日）に関する報道だ。中国人の訪日外国人客全体に占める割合は2019年の新型コロナウイルス禍前には約3割にも上った。観光業界は、団体旅行復活で観光客消費額を2000億円押し上げると予測。メディアも「中国人観光客はもっと増えてほしい」と歓迎する観光地の声を伝えた。

その反面、人手不足による受け入れ体制の不安、訪問客急増に伴う地域住民の生活や自然環境の悪化を意味する「オーバーツーリズム」を警戒する報道もあった。とりわけ中国人観光客の「爆買い」再現を、期待とさげすみが相半ばする報道も目立った。

中国人観光客を「爆買い」と表現するのは、どんな心理が作用しているのだろう。中国人観光客が大型観光バスで店に乗り付け、化粧品や電気製品、ブランド品を争って買う姿を見て、多くのメディアは「遅れた中国（人）」や「成り金」をさげすむ一方で、「優れたニッポン製品」という大国意識をくすぐる心理作用も働いていたと思う。

「中国人お断り」と言わんばかりの記事も出た。ある全国紙は「上質な観光大国」を目指すため、インバウンドで脱中国を進め、欧米などの富裕層を増やすべきと提唱する記事を掲載した。「欧米白人」を上質と持ち上げる視線を裏返せば、中国人やアジア人を「劣った」とみる差別意識が透ける。

「脱中国」の理由として、この記事は中国人観光客の「お行儀の悪さ」を挙げ、「まだ海外旅行の初心者も多く、京都など有名観光地に集中してしまいパンク状態を招いた」と、地元との摩擦を挙げている。

さらに「日本が上質な観光大国をめざすなら『今後集客すべきなのは欧米からの客。日本の観光を、単純にコロナ前の姿に戻してはいけない』」と提言する星野佳路・星野リゾート代表のコメントを付け、主張の拠り所にする。