「天然ガス」に国の命運を賭けたプーチンの戦略眼 ロシアが世界の「エネルギー盟主」となった理由

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ロシアを世界最大の資源国の地位に押し上げたプーチンの戦略(写真:show999/PIXTA)
プーチン政権の誕生以降、90年代のどん底から急復活し世界最大の資源国となったロシア。その背景には何があったのか。
近著『世界資源エネルギー入門:主要国の基本戦略と未来地図』を上梓した早稲田大学教授の平田竹男氏が、プーチン政権のエネルギー戦略と世界へ影響力を拡大できた背景について解説する。

プーチンの戦略と指導力

2000年に大統領に就任して以降、プーチン政権はエネルギー戦略によって世界への影響力を拡大してきました。当時のロシアは経済的にどん底の状態にありました。そのようななか、石油や天然ガスといった資源に目を向け、国家的プロジェクトとして積極的な投資を行い、ロシア財政を支える一大産業にまで復活・成長させたのがプーチンです。

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現在、ウクライナ侵攻によって、その評価は地に堕ちた感がありますが、ロシアを世界最大の資源国の地位に押し上げた背景として、プーチンがとった適切な戦略とその指導力を見逃すわけにはいきません。

わずか十数年のうちにエネルギー強国となるロシアの歴史は、プーチン政権が西側技術の移転促進をはかったことは大きな意義を持ちました。こうした取り組みによって、たとえば、イギリスのBPがロシアでのビジネスを拡大し、またサハリンでは、シェルやエクソンといった外資と連携をしていくことになります。

一方で、資源の採掘や輸出を国家プロジェクトと定め、自国での強力な国営企業の育成にも乗り出します。それが国営ガス企業ガスプロムと国営石油企業のロスネフチです。これらの国営企業がプーチン政権の武器となりました。

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