やまぬ芸能人への誹謗中傷が問うTwitterの功罪 ryuchellさんの死に改めて考えるSNSの攻撃性

ryuchellさんは生前、SNSなどでのアンチコメントに対する悩みを吐露していた（写真：GettyImages）

7月12日、タレントのryuchellさんが東京都渋谷区の所属事務所で亡くなったとのニュースが、全国を駆けめぐった。

報道によると、警察は自殺とみて捜査しているという。執筆時点では、その原因は明らかになっていない。まだ断片的な情報ではあるが、SNSにおける誹謗中傷の影響を指摘する声が相次いでいる。

過去にryuchellさんは、自身のYouTubeチャンネルでも「いろいろな人がいろいろな感情を持つことは自由。でも芸能のお仕事をしているとそれを目の当たりにして。自分の自信が本当になくなる瞬間が多々あった」などと悩みを吐露していた。

真相が何であるのかについて、筆者は論じる立場にはない。一方で筆者が2020年に書いた「木村花さんを追い詰めた『匿名卑怯者』の深い罪」という記事を思い出さずにはいられない。その記事では、なぜ多くの人が無自覚に“誰かを追い詰めてしまう”行為に加担してしまうのかについて、自ら命を絶ったプロレスラー・木村花さんの事件を通じて論じた。

攻撃的な投稿者の多くは「無自覚」

その後、ネットでの誹謗中傷を抑制するため、プロバイダ責任制限法が改正されて匿名投稿者の特定手続きが大幅に緩和されたことはご存じだろう。改正法に助けられた人も少なくないだろうが、それでも今なお、誹謗中傷はやまない。

理由として、筆者はSNSのサービス設計そのものに欠陥があると考えている。あえて今回は、「SNS」というサービスジャンル全体のくくりではなく、Twitter固有の問題として取り上げたい。

ネットにおける著名人の誹謗中傷では、コメディアンのスマイリーキクチさんが当時の「2ちゃんねる」で殺人事件の犯人だと発信され続けた事件や、俳優の西田敏行さんが覚醒剤常習者という情報がブログやSNSで拡散（主にはTwitterでの再発信が多かった）された事件などが過去にあった。

前者は書き込まれた偽りの投稿を削除することが困難で、なおかつ完全匿名で投稿できると信じられていた頃の事件で、発生した背景は今と異なる。後者は芸能人の知名度を利用してアクセス数を増やして広告料を稼ぐため、いわば営利目的で虚偽情報を流したケースだ。

木村花さんのケースが決定的に違っていたのは、繰り返し執拗に花さんを攻撃していたユーザーがいた一方で、加害者の多くは無自覚に（つまり自分の発言が相手を深く傷つけているとは感じないまま）中傷投稿を行っていたことだ。そしてその多くは、Twitterを通じてのものだった。

ryuchellさんに対する誹謗中傷も、同様の傾向が指摘できるだろう。ryuchellさんは離婚を発表後、Instagramのアカウントをいわゆる”鍵付き”にしていたが、その後はTwitterでの攻撃的投稿が相次いでいた。