社外取締役に｢女性アナウンサー起用｣の是非 女性登用で先行する欧米ではセレブの社外取も

この点について四電工は、「スキルマトリックスを活用し、バランスを重視している。確かに経営的な判断力が高い方も大事だが、それ以外にも必要なスキルはある。さまざまな経験、知見がある人をメンバーに入れることで、取締役会全体として最適な構成になることを目指している」（広報・IR担当者）と答える。経営に関する判断をするうえで必要な情報や知識は、就任後にきちんとレクチャーをするのだという。

もちろん、経歴や属性だけで、就任前から社外取の適性があるかないかをジャッジすることはフェアではない。ただ、厄介なのは、外部からは社外取の「仕事ぶり」を測るのが困難なことだ。大半の企業では、社外取締役が企業価値の向上に実際に貢献したのか、どういう役割を果たしたのかがわかるような材料、情報をほとんど公開していない。

オープンになっているのは取締役会への出席率と、たった数行の簡単で抽象的な実績紹介くらい。それが株主総会招集通知に載っている程度だ。つまり、社外取が本当に役割を十分に果たしているのかどうかは事実上、ブラックボックスの中にある。

一方、外面を問うプレッシャーは強まるばかり。前述のCGCにより、機関投資家は、女性取締役のいない企業に対して株主総会での議決権行使で、「代表取締役の選任案に反対票を投じる」といった厳しい行動をとらざるを得なくなってきている。そうしなければ、機関投資家自身が「投資先のガバナンスチェックをしていない運用会社である」というふうに、外部から悪いレッテルを貼られかねないためだ。